世界経済の成長エンジンである東アジアの発展と統合のために、韓日中３カ国はどんな役割をするべきか。前提条件はあるのか。これを模索するための国際シンポジウムが２５日、東京で日本国際通貨研究所（ＩＩＭＡ）の主催で開かれた。「東アジアの協調的発展」をテーマにしたシンポジウムでは、行天豊雄ＩＩＭＡ理事長（元大蔵省財務官）、司空壱（サゴン・イル）世界経済研究院理事長（元財務部長官）、程永華駐日中国大使が発表した。

司空理事長は「３カ国が環境保護と貿易・金融協力の強化をはじめとする未来志向的で建設的な事業を推進する大前提条件は相互信頼基盤の構築」とし「これは３カ国の否定的な過去の歴史遺産を越えなければ不可能だ」と述べた。また、日本のアジアインフラ投資銀行（ＡＩＩＢ）加盟と中国の環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）合流が相互信頼基盤の構築に役立つと話した。

司空理事長は中国が今年の議長国であるＧ２０首脳会議については、「世界経済の混乱と不確実性の中で悲観論と懐疑論が広がるだけに、Ｇ２０が国際経済協力に関する最上位フォーラム（ｐｒｅｍｉｅｒ　ｆｏｒｕｍ）としてリーダーシップを発揮しなければいけない」と注文した。続いて「国際金融市場の不安定、特に新興経済国の金融不安定を最小化するためにも、Ｇ２０を通じた主要国間のマクロ経済および金融協力が必ず行われるべきであり、議長国の中国のリーダーシップが重要だ」と指摘した。

程永華駐日中国大使は「中国はＡＳＥＡＮプラス３（東南アジア諸国連合１０カ国＋韓日中）、または韓日中３カ国間の閉鎖された協力でなく、開かれた協力を推進する」とし「米国・豪州・インドなど域外国の東アジア協力参加を歓迎する」と述べた。

中国が主導する「東アジア地域包括的経済連携（ＲＣＥＰ）」については、「２０１６年までの交渉妥結を目指している」とし「これは世界で最も広く、人口が最も多く、構成国も多様で、最も活力がある自由貿易圏になるだろう」と語った。日米主導の環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）に関しては、「中国は開放的で包容的な姿勢をとっている」とし「ＴＰＰとＲＣＥＰが互いに包容的な態度でアジア太平洋自由貿易圏のプロセスをともに推進し、グローバル経済発展の原動力になることを希望する」と説明した。

行天理事長は「アジアでは９０年代の金融危機以降、域内の協力の動きが生じたが、アジアは多様で、欧州と比較すると決定的なものがない」とし「最も大きな原因はアジアの中心である韓日中３カ国の関係が安定しなかったため」と診断した。続いて「お互いの努力で前向きな関係を維持することがアジアと世界のためにも重要だ」と述べた。