また通貨戦争に火がついている。やはり主演は米国、主舞台は中国だ。陰謀説の被害者である中国は心配が山積みだ。２年前に雷思海は『Ｇ２戦争』で現在を予想した。骨子はこうだ。

「２０１５年１２月に米国が連邦基金金利を電撃的に引き上げる。すぐに日本の日経指数、韓国のＫＯＳＰＩ指数、東南アジア各国の株価指数が一斉に６％以上下落する。米国証券市場が開場した時は国際資本市場ですでに５兆ドルが蒸発した後だ。…さらに大きな暴風雨は外国為替市場で吹き荒れる。円とユーロが３％以上下落する。人民元は下限値まで力なく急落する」。

雷思海は、米国が過去２回起こした通貨戦争により欧州は５年、ロシアは６年、東南アジアは８年、日本は１５年の不況を経験したと主張する。今度は中国だが、敗れる場合は短くて５年、長くて１０年の不況を経験することになると予想した。彼は強いドルの３度目の空襲時期をきっちり予想した。２０１５年末～２０１６年、まさに今年だ。米国の先鋒にはジョージ・ソロスを挙げた。彼の不吉な予言のいくつかが完全に一致したわけだ。シナドットコムの経済コラムニストである彼の文を中国政府は「政策決定者に参考価値がある資料」に選定している。

ソロスとともに人民元を攻撃中の“金融オオカミ”カイル・バスはさらに上を行く。ヘッジファンドのヘイマンの代表であるバスは数十億ドルを人民元下落に賭けた。彼は先月株主に送った電子メールで「人民元が今後１８カ月間に４０％近く下落するだろう」と主張した。理由も細かく分析・説明した。中国の銀行システムに過去１０年間余りで３４兆ドルのバブルが生まれたが、これを解消するのに３兆５０００億ドルの損失が避けられないだろうというのが要旨だ。３兆５０００億ドルは金融危機の時に米国の銀行システムが記録した損失６５００億ドルの５倍を超える。だからどうして人民元が急落せずに持ち堪えられるのかということだ。


【時視各角】袋叩きの境遇になった韓国ウォン（２）