日本のおもてなしは大変なものだった。雪が降る中で旅館に入ると、きもの姿の女性従業員はひざをつきながら頭を下げて客を迎えた。

２６－２９日に日本中部の高山を訪問した時のことだ。「私たちは韓国人を最高の友人と考えています。旅行に来られれば近い隣人として歓迎します」。日本は敗戦から起こした輸出立国に続き、２１世紀の国家成長の核心手段として観光立国の旗幟を掲げた。観光に死活をかけるという内心を少しも隠さなかった。さらに組織的だった。あたかも天皇が訪問したかのように韓国人の客を迎えた。

２６－２９日にソウル市観光協会を招請し、日本観光の魅力を見せる場で確認された観光戦略だ。高山は山奥にあり、日本人も生涯に一度訪問するかどうかというところだ。ところがここに中国南部、また台湾・シンガポール・香港・マレーシアなど東南アジアからの観光客がいた。３年間に観光客は倍以上増えた。あたかも数年前に南怡島（ナミソム）で訪問していた東南アジア人がまるごと移ってきたような錯覚を起こす。

昨年、韓国は７年ぶりに外国人観光客誘致実績で日本に逆転された。日本は１９７４万人を誘致し、韓国は１３２３万人に終わった。日本が４７％増える間、韓国は６．８％減少した。円安の影響が大きかったが、それだけではないことを日本の山奥の村で目撃した。秘訣は意外にもアベノミクスの３本目の矢（構造改革）の一つ、観光立国政策にあった。安倍首相は「明日の日本を支える観光ビジョン構想会議」の首長として、日本観光振興策を陣頭指揮している。観光を未来の公害のない産業として注目し、果敢な規制緩和と海外販促強化を通じて実績を出している。

アベノミクスが景気浮揚では苦戦しているが、観光立国では果実を得ているということだ。日本では首相の指揮の下、観光庁と地方自治体、旅行業・交通業などの民間企業が力を合わせ、くもの巣のような組織力を稼働している。

こうした努力を受け、昨年外国人が日本旅行で使った金額は３兆４７７１億円にのぼる。安倍首相の免税店拡大政策で表れた「爆買い」の結果だ。これは現代・起亜車が昨年２３５万台の車を輸出して稼いだ金額と似ている。

一方、韓国は日本に顧客を奪われながらも対応策がない。年初に中国・北京で「韓国観光の年」を宣言し、芸能人を前に出して華麗な行事を開いた。しかし一回のイベントで日本の観光立国戦略に勝てるだろうか。韓国はすぐにも観光庁から新設し、振興政策を出す必要がある。雇用の宝庫である観光産業を育成すると言いながら、別途の政府機関がない国は珍しい。昨年韓国を訪問した中国人観光客は６００万人だ。中国人が生まれて一回だけ来るとしても２２０年がかかる。このように多くの顧客を目の前に置いて政府が腕を組んで眺めている時ではない。