【取材手帳】CESでの日本企業の没落…韓国の未来は
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2016.01.08 16:17
米国ラスベガスのコンベンションセンターで6日(現地時間)華やかに開幕した世界最大家電ショー「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(CES)2016」。いくら見回してもシャープ・東芝・日立など日本の看板企業を探せなかった。これらは今回の展示会に参加していなかった。これらはわずか数年前まで超大型テレビを数十台ずつ展示していたCESの最古参だった。もう1つの主役だったソニーは展示面積は昨年と似ていたが、デジタルカメラ・スマートフォン・スマートウォッチ・ゲーム機などのささいな製品を羅列していて見る価値のあるものはなかった。新製品も4種類のウルトラHDテレビを出すのにとどまった。パナソニックは主に企業間取り引き(B2B)の製品を中心に展示をしたために、自社部品が入った他社の完成品がたくさん目についた。
CESでの日本企業の没落は過去10年間で韓国企業に押され、中国に追われながら家電とテレビ事業から相次いで撤退したことに伴ったものだ。東芝は先月テレビ工場(インドネシア)とアジア地域のブランド版権を中国のスカイワースに売却した。シャープは昨年6月、北米の主力生産拠点であるメキシコ工場を中国のハイセンスに売却し、北米市場で「シャープ」ブランドも供与することにした。ディスプレーの元祖特許を持つシャープなどは「技術の面で追従する者がいない」と安住してここ数年間に急変した電子・情報技術(IT)環境に適応できなかったというのが専門家たちの分析だ。