「世界的な景気低迷に安易に対応すれば生存が脅かされるかもしれない」（具本茂ＬＧ会長）。「従来の戦略では生き残ることができない環境になった」（権五俊ポスコ会長）。新年初めから大企業トップのキーワードは「生存」だった。新年のあいさつに最も多く登場した言葉は「危機」だった。経営計画に関しては不足した部分は果敢に捨てると明らかにした。毎年「攻撃経営」「成長」を注文していた企業トップが危機感を表現し、防御的で縮小指向的な経営を標ぼうしたのだ。実際、現代自動車は販売目標を前年に比べて引き下げた。重工業界も内部の充実を強調し、売上高目標を低めた。

これは大企業が韓国経済をどれほど悲観的に眺めているかを表す断面だ。今年の産業見通しも良い内容はほとんどない。

韓国経済研究院は現経済状況がドットコムバブル崩壊（２０００年）とクレジットカード大乱（２００３年）当時と似ていると述べた。現代経済研究院は絶対需要不足、建築市場の超過供給、リーディング産業の失踪、アジアリスクの台頭などで景気回復が遅れると予想した。ゾンビ企業のリストラなど越えるべきヤマが多く、中国株式市場の相次ぐ暴落とイラン－サウジアラビアの緊張など対外的環境もよくない。国内外のどこにも頼れるところがない。サムスン・現代自動車など一部の大企業が未来の競争力確保のために積極的に投資すると述べたが、これに期待してみるしかない。

韓国産業が競争力を失ったのは、企業がその間、革新よりも楽な事業に安住し、政府の浮揚策に頼って利潤を食うレントシーキング（ｒｅｎｔ　ｓｅｅｋｉｎｇ）経営にとどまった影響も大きい。今年の経済的困難は１９９７年の通貨危機のように突然迫ってくるものではない。すでに予告された状況であり、幸い、準備する時間がある。

まず専門家はこの危機を機会にするためには、企業が革新と躍動的挑戦精神で武装し、「企業家精神」を回復させる必要があると話す。韓国は世界企業家精神発展機構が発表したグローバル企業家精神指数で１２０カ国のうち３２位（２０１４年）となり、経済規模（１３位）に比べ企業家精神が落ちると指摘されている。企業家精神は危機でも光を発する。ハンミ薬品が職員に１人あたり４０００万ウォン（約４００万円）相当の株式を分けることにしたのも、革新と挑戦を続けてきた企業家精神のおかげだった。

また企業はリストラ過程で社会的責任と共生を悩まなければいけない。９０年代の通貨危機当時、先に人員から整理したリストラで家族解体とともに中産層が崩壊し、その余波は消費不振につながった。企業の危機を勤労者に転嫁した当時の記憶は、勤労者の企業に対する信頼喪失につながり、労働改革を難しくするなど悪循環を作った。今年は消費の崖が経済の足かせになると予想されるだけに、企業も過去とは異なる自救努力を悩み、一定の損失を甘受しても人員削減を回避する形の新しいリストラを用意しなければならないだろう。