久しぶりにめぐってきた温かみだ。年末年始を控えたデパートには活気があふれている。暮らし向きに悩まされる時に最初に減らすのは新しい服だ。ところが先月から服が売れ始めた。チェックカードで購入した１０大品目に今年に入って初めて既製服が入った。７－９月期のカード・自動車分割払いを合わせた家計信用も６３兆４０００億ウォンへと３兆９０００億ウォンも増えた。７－９月期の実績としては２００２年に韓国銀行が統計を作り始めて以降、最も大幅だ。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）が襲った４－６月期の５０００億ウォンと比較すれば８倍だ。韓国銀行が発表する消費者心理指数（ＣＣＳＩ）も５カ月連続の回復傾向だ。

昨年セウォル号に続き今年ＭＥＲＳで氷河期に閉じ込められた消費が温まり始めたのは幸いだ。その上、消費が生き返ったおかげで輸出が鈍化しても景気が持ちこたえた。すると政府や韓銀は来年も消費のおかげで景気回復傾向が続くという展望を相次いで出している。崔ギョン煥（チェ・ギョンファン）副首相兼企画財政部長官は「韓国経済は内需中心の回復傾向を見せている」として「成長モメンタムを今年１０－１２月期に続き来年まで続けるならば来年には３％の成長を達成することができる」と自信をのぞかせた。経済副首相が楽観論を展開するのを責めるつもりはない。経済は心理だからだ。しかし診断が外れれば処方も人を悪化させてしまうのが常だ。

まず消費回復傾向が来年まで続くのかどうかは未知数だ。最近の消費回復は「官製」指向が濃厚だ。今年８月の「コリアグランドセール」に続き１０月の「コリア・ブラックフライデー」、１１月の「Ｋ－セール」まで政府が主導した割引イベントが消費者をデパートに導いた。その隙間に流通業者は使わずにおいた在庫を処分した。しかし割引イベントは一種の“帳付け”だ。来年の支出をあらかじめ操り上げて使ったようなものだ。内需回復を導くほどに自動車が飛ぶように売れたのも、今年８月に個別消費税を３０％も割り引いたおかげだった。個別消費税は来年１月１日に原状回復する。政府支出も繰り上げて使っただけに来年初めの倉庫は何となく寂しくなるほかはない。


【時視各角】消費回復は錯視だ＝韓国榁２）