中国の景気鈍化や米国の基準金利引き上げに対する憂慮で、日本・中国・米国など主要国の証券市場が一斉に急落した。

日本の日経２２５指数は２９日、前日に比べ４．０５％暴落した１６９３０．８４で締め切った。神戸鉄鋼をはじめとする原材料関連の種目が１０％近く急落しながら指数を引き下げた。香港のハンセン指数は２．９７％下落し、中国の上海総合指数も２．０２％下がった。

ニューヨーク証券市場は２８日（現地時間）、ダウ指数が３００ポイント以上墜落して「ブラック・マンデー」を演出した。ダウ指数はこの日一日で１．９２％下落した１６００１．８９で締め切った。ナスダック指数もバイオテック関連株式の売りが続いて３．０４％急落した４５４３．９７まで追いやられた。この日の指数下落でナスダック指数は２０１２年以降初めて５０日の移動平均線が２００日の移動平均線以下を突破するという「デッドクロス」が発生した。英国（マイナス２．４６％）、フランス（マイナス２．７６％）、ドイツ（マイナス２．１２％）など欧州主要国の証券市場も２％台の下落傾向を見せた。

世界の主要国証券市場がこのように一斉に下落傾向を見せたのは、米国中央準備制度理事会（ＦＲＢ）の基準金利引き上げに対する憂慮と中国の景気鈍化が主な影響を及ぼしたとブルームバーグ通信は分析した。２８日に中国国家統計局が８月の製造業者の純利益が前年同月対比で８．８％減少し２０１１年１０月以降の最大減少幅を見せたと発表し、中国の景気鈍化に対する憂慮が再び高まった。ニューヨーク連邦銀行のウィリアム・ダドリー総裁がウォールストリートジャーナルとのインタビューで「ＦＲＢは早ければ来月の会議で金利引き上げを決める可能性もある」と言及したことも投資家の株式売りをそそのかした。