米国ニューヨークのマンハッタン中心街にある和食店『ＮＯＢＵ』は、ニューヨークで最も人気があるレストランの１つだ。昼休みになると長い行列ができ、予約は最低１週間前にとらなければならない。ＮＯＢＵは東京で料理を学んだ松久信幸シェフが自身の名前からつけたレストランだ。２００８年に１２店だった海外のＮＯＢＵレストランは現在３３店まで増えた。

和食が世界の人々の食欲をひきつけている。日本政府の積極的な和食グローバル化政策に後押しされて世界の和食店舗数が着実に増えている。３０日、日本経済新聞によれば日本以外の地域の和食店舗数は７月基準で８万８７０３店で、２０１３年１月（約５万５４００店）に比べ２年７カ月間で１．６倍に増加した。日本の農林水産省が海外１９５の公館に依頼して電話帳とインターネットの飲食店サイトに上がっている和食店を集計した結果だ。

日本政府の積極的な支援も続いている。農林水産省は和食の専門家諮問委員会を来月１０日に発足する計画だ。海外で店舗を開いた外国人対象に和食調理人の資格制度を導入し、海外の和食店に日本食材の情報を提供する案も検討中だ。

常勝疾走する和食とは違い、韓国料理は世界の舞台で苦戦している。韓国料理財団に登録された海外の韓国料理店舗数は計１万３５６店で、日本の１１．６％に過ぎない。

単純に数が少ないことよりも、現地で和食店と韓国料理店がどんな待遇を受けているのかが、さらに問題だ。和食店はＮＯＢＵレストランの例でも見られるように現地の主流社会で認められる飲食店に位置づけられた所が多い。一方、海外の韓国料理店の相当数は「コリアタウン」のように韓国人の密集地域にあったり国内企業の現地駐在員を主な顧客にしたりしている。昨年９月に発刊されたレストラン評価のミシュランガイド「２０１５ニューヨーク編」で星をもらったレストラン７３店のうち和食店は１１店だ。韓国料理店は「ジョン食堂」１店だけだ。

韓国料理は国内でも「冷や飯の境遇」だ。ソウルの特１級ホテル２５のうち韓国料理店を運営するのはロッテホテル（ムクゲ）、新羅ホテル（ラヨン）など５店に過ぎない。最近人気を呼んで海外進出の可能性を模索している韓国料理バイキングは、政治論理に足かせをかけられている。朴智元（パク・ジウォン）新政治民主連合国会議員は先月２３日、大企業の韓国料理バイキングの拡張を防がなければならないとして大・中小企業の共生協力促進に関する法律と流通産業発展法の改正案を代表発議した。

ある大企業系列の韓国料理バイキング関係者は「国内で韓国料理バイキングの成長が阻まれていて、海外進出がうまくいくのか」と反問した。

専門家たちは韓国料理のグローバル化を阻む最も大きな障害物の１つに「情報不足」を挙げる。政府は２０１１年、米国や北中米・欧州・南米の韓国料理店の現況を調査したのを始め、２０１２年に中国・東南アジア・西南アジアを、昨年は日本・中東・オセアニア・アフリカなどを調査した。それぞれ違う時期に調査し、全体現況を把握するには限界があるという指摘が出ている。

チョン・スチョン韓国外食産業研究院長は「世界的な韓国料理店を育てるためにはほかの高級レストランがどのように運営されているのか把握することが必要だが、国内にはこのような情報がない」として「韓国料理の関連情報を体系化することが韓国料理グローバル化の第一歩」と話した。