「中国がくしゃみをすれば世界は鳥インフルエンザにかかることになる」。最近ある外信コラムニストが書いた巨大中国経済の影響力に対する気の利いた隠喩だ。

わずか１０年余り前までも世界の中で中国経済の割合は目立たなかったが、昨年購買力平価（ＰＰＰ）基準で中国はすでに米国を追い越し、実際に為替相場基準の国内総生産（ＧＤＰ）は今年世界のＧＤＰの１５％水準（米国は約２５％）に達すると予測される。もちろんこれは１９７０年代末から推進された改革開放政策に押されこの３０年以上にわたり年平均１０％に達する高速成長を遂げた結果だ。

このように規模が大きくなった中国経済の行方が世界経済に及ぼすことになる影響は簡単に察することができる。実際に２００７～２００８年の米国発金融危機以降、中国は高速成長を維持し、世界の経済成長に毎年平均２５％寄与する世界経済成長の牽引車の役割をしてきた。

ところがこの中国経済が昨年は７．４％の成長にとどまり、今年は７％台の成長すら容易ではないものとみられる。最近国際通貨基金（ＩＭＦ）は今年の中国の経済成長を６．８％と予想した。

これと関連し留意しなければならない事実は、現在の中国経済は新しい成長パラダイムに転換しなければならない発展段階に来ているということだ。この新しいパラダイムを「新常態」あるいは「ニューノーマル」と呼ぶ。これは中国の第１３次５カ年計画期間の２０１６～２０２０年に年平均６．５～７％の減速成長を予想するのにも反映されている。

もちろんこうした新常態が続くにはこれまで深刻化されてきた内需と輸出の不均衡、投資と消費の不均衡、製造業とサービス産業間の乖離、地域間・都市と農村間の開発と所得格差、政府の金融部門抑圧にともなう不良債権蓄積と資源配分のゆがみ、環境破壊と持続成長基盤の衰えなど中国経済の構造的な諸問題を適切に解決しなければならない。このような分野別構造調整努力はすでに一部で推進されているが、その成否が中国経済の未来を決めることになるのは自明だ。

いずれにせよこのような中国経済の新常態への転換が世界経済に及ぼすことになる影響が非常に大きいことは明らかだ。まず世界最大の原材料輸入国ないし原油消費国として中国の減速成長と、製造業とサービス産業の再均衡など構造調整により、世界の主要原材料・原油輸出国に価格下落とこれらの国の通貨切り下げ、資本流出を通じ一次的打撃が加えられることは明らかだ。すでに南米のブラジルとチリからロシア、南アフリカに至る原油・原材料輸出国がその打撃を受けている。


【コラム】中国の新常態と世界経済、そして韓国（２）