【コラム】韓国企業であることをロッテ自らが証明すべき
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.08.05 10:05
高校生だった1980年代中盤、ロッテの辛格浩(シン・ギョクホ、重光武雄)総括会長の事業成功記を新聞で読んで感銘を受けた記憶がある。おそらくロッテジャイアンツのファンになるうちに、それについての記事が目についただろう。以後ロッテジャイアンツに対しては愛憎が交錯したが、辛会長だけはいつも巨人として心に残った。今はその記憶を修正しようと思う。
企業の国籍を問い詰めるのは意味がない。それでもあえて問い詰めようとするなら、韓国法に沿って設立された企業ならば韓国企業だ。そうした点でロッテグループは韓国企業、ロッテホールディングスは日本企業だ。ところが日本企業が韓国企業を支配する構造になれば話は複雑になる。今のロッテがまさにそうだ。辛東彬(シン・ドンビン、重光昭夫)ロッテ会長が「ロッテは韓国企業」と主張しても、一方が他方を思うがままにする限り国籍議論から自由ではない。