古地図の「独島は韓国領土」探しを継続するべき
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2015.07.17 11:30
韓国と日本で独島(ドクト、日本名・竹島)領有権の証拠資料として地図に関心を向け始めたのは1980年代以降だ。77年に日本の福田赳夫首相が「竹島は日本の領土」という発言をし、84年には安倍晋太郎外相が、86年には倉成正外相が独島の領有権を主張した。これに対応し、韓国国内では「独島を守るべき」という世論が強まった。韓国の古地図に登場する鬱陵島(ウルルンド)と独島はもちろん、日本と西洋の地図の独島表記、すなわち外部から眺めた独島の実体を確認することが主な研究課題となった。
古地図専門家は韓日間の地図論争では韓国が優位だと口をそろえる。イ・サンテ国際文化大学院大学客員教授は「18、19世紀の日本の地図で独島を朝鮮の領土と規定したものは、公開されたものだけで100点を超える」と述べた。日本の幕府が制作した1807年の「日本辺界略図」、1875年に陸軍参謀局が発行した「朝鮮全図」などがこれに含まれる。日本外務省が独島領有権主張の根拠に使用している長久保赤水の「改訂日本輿地路程全図(1775年の初版発行後に数回改訂)」の場合、地図の中に独島が含まれているのは事実だが、日本の経緯度線の外に存在し、むしろ朝鮮領であることを証明するという主張が多い。日本歴史学者の久保井規夫桃山大名誉教授も今年4月、国会東北アジア歴史歪曲対策委員会に出席し、「日本政府が独島領有権主張のために誤謬がある版本を根拠として前面に出している」と証言した。