日本大企業の三菱マテリアルが第２次大戦当時に強制動員した米軍捕虜に対して正式に謝罪する。来月１５日、第２次世界大戦終戦７０年を目前にした時点で、歴史を反省しない日本の態度をめぐり国際的非難世論が高まっている中で出された措置だ。しかし、同社の前身である三菱鉱業は韓国人を強制労働に大勢動員していながら謝罪や賠償をせず問題になっている。

１５日、ＡＰ通信によると、木村光常務など三菱マテリアルの役員は今月１９日、米国ロサンゼルスで、徴用被害者であるジェームズ・マーフィーさん（９４）や米軍徴用被害者の遺族に会って公式に謝る。マーフィーさんは太平洋戦争中に日本軍捕虜として岩手県の花輪銅山で米軍捕虜５００人余りと共に１年間の強制労役をさせられた。

ＡＰ通信は三菱側の措置を「歴史的な謝罪」と評価した。米国のユダヤ人人権団体「サイモン・ウィーゼンタール・センター（Ｓｉｍｏｎ　Ｗｉｅｓｅｎｔｈａｌ　Ｃｅｎｔｅｒ）」副所長のエーブラハム・クーパー氏は「日本の大企業がこのような表現をするのは今回が初めてだと理解している」とし「他の日本企業も賛同する契機になるよう願う」と話した。

朝日新聞は「同社の前身の三菱鉱業が経営していた秋田や兵庫などの鉱山では、約９００人の米国人捕虜らが労働を強いられていた」と報道した。また、ウェストバージニア州ウェルスバーグの博物館を訪ねて米軍捕虜を追慕し、博物館に寄付する方針も発表する予定だ。太平洋戦争当時、米軍捕虜１万２０００人余りが日本に強制移送されて炭鉱や工場など５０カ所余りで強制労働に就かされ、このうち１０％が死亡した。駐米日本大使館の大鷹正人公使は「謝罪は三菱マテリアルが下した決定であり日本政府は関与していない」と述べた。