ビッグデータ分析の結果、大型事件・事故が発生した場合、韓国人の心には「望み」と「羞恥心」の感情が共存していた。異質の２つの情緒が共存する理由は何か。「大型事件・事故に対する国家的な対応が期待に達しなかったため」というのが専門家の診断だ。

梨花女子大のチョン・イクジュン教授（社会福祉学）は「韓国という国自体があまりにも躍動的であるため、国民が国というジェットコースターに乗って望みと羞恥心が同時に激しくなるなど深刻な感情起伏を経験する」と述べた。チョン教授は「今回のＭＥＲＳ拡散も、危機を克服しなければいけないという望みの情緒と、事態を深刻にした政府に対する羞恥心が共存している」と話した。

「望み」「羞恥心」が「怒り」に変わるパターンが繰り返されることに対し、延世大のチョ・ハン・ヘジョン（文化人類学）教授は「何かを望むというのは、その部分が不安だということ」とし「不安な部分を解決できない場合、国民は国が自分を保護する能力がないと感じることになる」と分析した。

こうした怒りが社会的な無気力感につながり、社会全体に否定的な影響を及ぼす恐れがあるという懸念も出てくる。西江大のチョン・サンジン教授（社会学）は「社会全体の成長が鈍化し、前向きな原動力を得られない状態で、災難と事故が周期的に発生し、生活自体を無気力に眺める傾向性が強まった」とし「自殺する人が増えているのも、こうした無気力の反映と見ることができる」と述べた。

専門家らは「政府が望みが持つ肯定的なエネルギーを政策執行に積極的に反映し、国民の心が羞恥心・怒りなどの否定的な感情に変化しないよう努力する必要がある」と話す。建国大のハ・ジヒョン教授（精神健康医学）は「セウォル号・ＭＥＲＳのような国家レベルの事件や事故は単に関係者を処罰して解決されるのではなく、長期的な議論と対策づくりが必要な問題」と提示した。チョン・イクジュン教授は「政界が世論に込められた国民の望みを政策に積極的に反映する感性政治を見せ、国民の不安心理を落ち着かせる『心のバラスト水』の役割をしなければいけない」と述べた。

亜洲大のノ・ミョンウ教授（社会学）は「国民の間で『国は市民を保護してくれない』という覚醒が起きていること自体が重要な変化」と指摘した。ノ教授は「望みの感情が象徴する肯定的なエネルギーを韓国社会を一段階さらに成熟させるきっかけとして活用するべき時期」と述べた。