セウォル号事態と中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）による混乱で、韓国社会全般の不十分なシステムが「素顔」を表わしたという指摘が提起されている。専門家たちはこのような“不良”の底辺には、政府の不合理な価格規制と「サービス＝無料」という国民の誤った認識が隠れていると診断する。

ＭＥＲＳで叱責を受けている医療サービスが代表的だ。政府は国民の医療費負担を下げようという名分で医療報酬の引き上げ率をほとんど毎年、物価上昇率よりも低い水準で統制してきた。原価を下回る料金体系では適正な投資がなされにくい。病院の応急室がＭＥＲＳ拡散の震源地に浮上したのも、それだけ環境が劣悪なためだ。

感染内科の専門医が不足してＭＥＲＳの初期対応に失敗したことや、国内最高の病院に挙げられているサムスンソウル病院に隔離者治療のための必須施設である陰圧病床がただの１つもないことも、やはり奇形的な収益構造の産物だ。セウォル号が沈んだ直接的原因である過積載運航も、その土台には政府の価格規制による安値料金が敷かれている。適正価格を受けられないサービス産業の構造が結局はより大きな社会的コストを招くという指摘が出ている理由だ。

金融産業でサムスン電子のようなグローバル企業が出てこられない根本的な原因も、サービスに適正価格を与えない風土のせいだという分析だ。クリストフ・ハイダー駐韓欧州商工会議所事務総長は「韓国の金融産業のグローバル競争力が最下位圏に分類されているのは、適正価格をなかなか与えようとしないため」と診断した。銀行や証券会社などが提供するサービスを無料で受けようとする認識が強く、新しいサービスが出てこないまま競争力も向上しないということだ。次世代の動力として注目されているソフトウェア産業やコンテンツ分野も無料という壁に妨げられて重い病にかかっている。

朴炳元（パク・ビョンウォン）韓国経営者総協会会長は「価格規制と無料意識による『適正価格を受けられない社会』を変えない限り、サービス産業の発展はもちろん第２・第３のＭＥＲＳ事態も避けるのは難しい」と話した。