１７日午前、サムスン電子の瑞草（ソチョ）社屋で開かれたサムスングループ主要社長団会議の雰囲気はいつになく重かった。崔志成（チェ・ジソン）サムスン未来戦略室長（副会長）をはじめとする主な系列会社の最高経営責任者（ＣＥＯ）たちは、サムスンソウル病院が中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）拡散の震源地になったことについて反省と憂慮を表した。「頭を上げられないほど恥ずかしくてみじめな気持ちだ」「深く反省して国民の前で恐縮することこの上ない」「まずグループとして深く反省しなければならない」といった意見が飛び交った。

サムスングループ側は「病院の危機対応システムに対する大々的な革新が必要だという意見が多かった」として「グループができることは最大限支援しようとの意見を集約した」と伝えた。サムスンがグループレベルでＭＥＲＳ事態についての立場を明らかにしたのは今回が初めてだ。サムスン社長団が意見を集約して立場を表明したのも、２００８年の「サムスン特検」事件当時に李健熙（イ・ゴンヒ）会長が辞任してから７年ぶりのことでもある。

サムスングループの幹部関係者は「２００７年の泰安（テアン）原油流出事故の時よりも状況が深刻だとみている」として「今後、責任を負うべきは負わなければならないという判断をしている」と話した。

「管理のサムスン」が管理に失敗した。国内最高の医療サービスを自負していたサムスンソウル病院が非難の対象に転落しながら、全般的な危機管理能力にひびが入ったという指摘が出ている。たとえ一部の系列会社であっても危機管理の核心である「コンティンジェンシープラン（最悪の状況に備えた計画）」に失敗しながらグループ全体のイメージに、ぬぐい難い汚名を残した。

実際サムスングループの歴史でこれほど初期対応で失敗した例は見つけるのは難しい。例えば泰安油流出事故当時もグループは歯車のように動いた。サムスン重工業は事故の翌日から積極的に防除作業を陣頭指揮し、ほかの系列会社も民官と共に支援射撃に出た。財界のある高位関係者は「サムスン重工業－エンジニアリングの合併白紙、ヘッジファンドのエリオットマネジメントとの持分争いなど悪材料が続いているというのが問題」として「李健熙会長が長期入院しながらサムスン特有のシステムに亀裂が生じたという話が出ている」と話した。

一部では、効率性を追求するサムスン式経営が公共部門と衝突したという分析も出ている。コストを減らし収益に没頭しているうちに医療・保健システムがまともに働かなかったという指摘だ。だが問題はそれほど断片的ではない。サムスングループのほかの関係者は「インプラント・整形手術のようなお金になる医療サービスをせずに長期投資が必要ながん治療専門病院として育てる計画だった」として「これまでサムスンソウル病院が赤字を出し続けてきたが、病院という特殊性のために企業経営のものさしを突きつけることができなかったし、病院の反発も激しかった」と話した。彼はさらに「何よりも初めに単なる『ナッツリターン』レベルの安易な認識を持っていた点が残念な部分」としながら「ＭＥＲＳが沈静局面に入れば組織文化の改善といったさまざまな刷新案を出すだろう」とつけ加えた。

グループとしてはすでに非常経営に入った。サムスン電子の主要ＣＥＯが海外で長期間滞在して現地の動向をまとめてネットワークを展開していた「海外勤務制」が中断された。グループに飛び火した状況で戦力を分散させかねないという懸念にともなう措置だ。また李在鎔（イ・ジェヨン）副会長の指示により危機対応マニュアルの点検および補完作業に着手した。