「新たに入手される指標が予想と合うか総合的に見て判断する」。

先月２６日、李柱烈（イ・ジュヨル）韓国銀行（韓銀）総裁は政策金利決定基準についてこのように述べた。しかし韓銀が無視できない新たな変数が一つ浮上した。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）だ。政府と韓銀はＭＥＲＳ事態が経済に及ぼす影響に注目している。

首相代行を兼ねている崔ギョン煥（チェ・ギョンファン）経済副首相兼企画財政部長官は４日（現地時間）、英国現地で、「感染病危機段階のうち『注意』段階が発令された状況だが、実質的には『警戒』単位の措置を取ることにした」と明らかにした。金融通貨委員会を来週に控えた李総裁の悩みも深まった。

過去にも伝染性疾病の拡散が景気低迷懸念につながった。２００３年、香港を中心に重症急性呼吸器症候群（ＳＡＲＳ）がアジア全域に拡散した。クレジットカード利用増加による信用不安、イラク戦争、北朝鮮核危機などさまざまなリスク要因が重なった。

同年、政府と韓銀は財政と通貨を同時に注ぐ両面的作戦に乗り出した。国内に感染疑い患者が発生（４月）してから約１カ月、政府は４兆ウォン（約４５００億円）以上の追加予算編成を決め、下半期に台風被害まで発生し、２次で３兆ウォン投入した。韓銀もコール金利を５月と７月に０．２５％ずつ引き下げた。早期鎮圧されたＳＡＲＳよりカード大乱や北朝鮮の核による金融市場の不安を払拭しようという措置の性格が強かった。

２００９年の新型インフルエンザ拡散時はやや違った。現在のＭＥＲＳ事態のように国内に患者が多数発生したが、景気は上向いていた。

ハイ投資証券のキム・ジンミョン研究員は「２００９年の新型インフルエンザ流行期間は世界金融危機が落ち着く中で輸出増加率が急速に回復し、株式市場が好調だった時期」と説明した。原油高と重なって新型インフルエンザ関連保健商品と物資の費用が上昇し、「新型インフルエンザインフレ」という言葉が流行するほどだった。韓銀は金利を据え置いて対応した。政府の対策も２００３年とは違い、量的投入より微細処方に集中した。新型インフルエンザのワクチン購入と治療にかかる費用を支援し、関連医薬品の輸入にかかる付加価値税と関税を一時免除する対策を施行した。

ＭＥＲＳが昨年のセウォル号事態のように景気を沈滞させるかどうかはまだ未知数だ。ただ、円安による輸出不振、米国の利上げ予告による金融市場不安など、いくつか悪材料が重なった状態だ。現状況は韓国経済をめぐる対外環境が良くないという点では２００３年と、国内に患者が多数発生したという点では２００９年と似ている。通貨政策と財政など量的・質的手段を合わせた複合処方が避けられないという指摘が出ている。

ソン・テユン延世大経済学教授は「伝染病問題で旅行に制約が加われば、沈滞した景気にさらに悪影響を及ぼすおそれがある」とし「追加予算や利下げなど強力な対策がなければいけない」と述べた。

朴昇（パク・スン）元韓銀総裁は「ＭＥＲＳがどれほど消費沈滞に影響を及ぼすかが（政策金利の方向を）判断する基準になるだろう。現状況では消費心理沈滞を事前に防げる追加予算の編成が適切だ」と述べた。

迅速な対処が必要だという声もある。キム・ソンスン檀国大経済学教授は「２００９年の新型インフルエンザ事態は金融危機の影響が残る時期と重なったが、迅速に対応し、当時の経済成績表は他の先進国に比べて悪くなかった」と伝えた。