中国北京で韓国旅行を専門としているＫ旅行会社に１日から電話が増え始めた。中東呼吸器症候群（ＭＥＲＳ）が心配だから韓国旅行の予約をキャンセルしたいという内容だった。Ｋ旅行会社関係者は「すでに１００人余りがキャンセルし、『韓国に行っても大丈夫か』と問い合わせる電話が殺到している」と話した。

輸出不振に苦しめられている韓国経済に「ＭＥＲＳショック」が襲った。この影響は旅行・航空業界にすぐに大きな打撃となってはね返ってきている。２日、ハナツアーによると、今月４日に入国予定だった中国人観光客およそ３００人が予約をキャンセルした。他の国内外の旅行会社も予約キャンセルが少なくないことが把握された。香港防疫当局が韓国に行ってきた内・外国人に対して全数調査を開始し、日本も管理を強化していることから韓国入りする観光客はさらに減少するものと見られる。アシアナ航空関係者は「最初は個人客を中心に航空便のキャンセルがあったが、２日からは団体観光客が予約をキャンセルしている」と伝えた。同日の証券市場では、アモーレパシフィックやハナツアー、ホテル新羅など観光関連の種目が相次いで急落した。

デパート・免税店・ホテルなど中国人観光客が主に訪れる流通業界や、医療観光の特需を享受していた病院もため息をついている。昨年、韓国を訪れた中国人観光客は合計６１２万人で全体訪韓外国人の４３％を占めた。中国政府が旅行自制などの措置を下せば、客の急減は不可避となる。

ロッテ百貨店の関係者は「公式にＭＥＲＳの告知を出せば客が不安に思うため、現在は消毒剤の配置など衛生管理に集中している水準」と話した。

人が多く集まる遊園地・ウォーターパーク・外食業界なども緊急事態になった。ひょっとしたら感染するかもしれないという心配から、外食や外出を控える人が増加しているためだ。大手映画会社のＣＧＶの場合、先月２２～２３日に約１３２万人だった観客数が先週末は１２１万人に減った。

延世（ヨンセ）大経済学科ソン・テユン教授は「休暇シーズンを控えて旅行や外出が本格化する状況で恐怖が拡散していることが問題」としながら「もし長期化する場合、消費の後退を招き内需を萎縮させる要因として作用するおそれがある」と説明した。実際、２００３年初め、香港では新型肺炎（ＳＡＲＳ）が拡散して１－３月期４．１％だった経済成長率が４－６月期－０．９％まで落ちた。中国も成長率が１０．８％から７．９％に減少した。

中東で事業を展開する建設・商社業界はモニタリングを強化している。職員がＭＥＲＳ確診判定を受けた韓国企業は職員の動揺を防ごうと心を砕いている。海外出張者の多い企業は、帰国時にはまず病院に行って身体に異常はないか把握するよう呼びかけている。