ウォンがこの３年間で最も大きく上がった通貨に選ばれた。国際決済銀行（ＢＩＳ）の統計を分析した結果、４月のウォンの実質実効為替相場は２０１２年４月と比較して２０．２％上昇した。為替相場、貿易比率、物価まで考慮して計算したウォンの相対価値がそれだけ上昇したという意味だ。調査対象６１カ国で１位だ。２位は中国の１９．８％、３位は米国の１６．９％で、以下アラブ首長国連邦が１６．５％、サウジアラビアが１５．３％の順となった。

アラブ首長国連邦とサウジアラビアは政府が人為的に為替相場を調整したり固定する固定相場制（ペッグ制）を、中国は一定の幅の中で為替相場が動くよう制限する管理変動為替相場制をそれぞれ施行している。中国と中東の通貨価値上昇には政府の意図が作用したという意味だ。米国もやはり２００７年の金融危機以降に実施した量的緩和を終わらせたことが“スーパードル”をあおった。

自国通貨の価値を競争的に下げ輸出を増やそうとする通貨戦争で韓国だけむなしくやられたという話だ。ウォン高は「輸出品価格上昇→輸出萎縮→景気不振」とつながる可能性が大きい。これに対し円の実質実効為替相場は３年間で２６．６％下がった。６１カ国のうち４番目に下落幅が大きい。輸出浮揚を旗印に掲げたアベノミクスの力だ。リーディング投資証券のキム・ジェホ研究員は、「年内に基準金利を引き上げるというイエレン米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）議長の発言はドル高を誘導した。特に対ドル円相場は１２５円突破を目前にした下落傾向を見せている」と説明した。

ウォンはドルと円に挟まれた状態だ。国際決済銀行と国際金融センターの分析によるとウォンの実際の価値（実質実効為替相場）を考えた時に影響を及ぼす加重値は中国が２７．９％で最も高く、次いで日本が１６．３％、ユーロ圏が１３．４％の順序だった。米国は１３．０％で４位にとどまった。ドル高よりは円安やユーロ安が韓国の輸出に及ぼした否定的影響が大きかったという意味だ。