急変する北東アジア情勢の中で、韓国外交は依然として筋道をつかめずにいるという批判が少なくない。米国や日本、中国は対立の中でも国益のためには互いに手を握っているが、韓国はその狭間でしっかりした外交戦を展開できずにいるということだ。

米国と中国の間での均衡外交は実利も得られない上に原則まで揺らいでいるという指摘だ。韓米日の三角同盟を支持して早目に米国側に立った日本は、米中の間で躊躇する韓国と明らかに比較されるというのが専門家たちの分析だ。日本の安倍晋三首相は就任以来、米国との同盟強化を最優先順位として積極的な対米外交を繰り広げた。米国と日本は４月の安倍首相の米国訪問を機に同盟を最上級に強化して「新蜜月時代」を切り開いた。

安倍首相は国際社会の圧力にもかかわらず米上下院議会演説で日本軍の慰安婦問題について謝罪せず巧妙に避けた。国内では日本の過去の歴史認識問題に関して米国の支持を引き出すのに失敗したという批判があふれ出た。日本が米国との密着で有利な立場を獲得した一方、韓国の位置づけは狭まったという評価だ。安倍首相は領土紛争を行っている中国とも関係改善に乗り出した。いわゆる実利外交だ。訪米に先立ちインドネシアのジャカルタで開かれたバンドン会議で、習近平中国国家主席と会談する場面を演出した。日本に強硬な態度を取って距離をおく韓国が孤立するかもしれないという観測が出てくる背景だ。

韓国は日本が過去の歴史認識に関して韓日首脳会談の時期を逃したという指摘だ。朴槿恵（パク・クネ）大統領は昨年３月、オランダのハーグで開かれた韓米日首脳会談やアジア太平洋経済協力会議（ＡＰＥＣ）首脳会議など安倍首相と会う機会が多かったが、公式会談は拒否した。

最近、米国が主導する高高度ミサイル防衛体系（ＴＨＡＡＤ、サード）の韓半島（朝鮮半島）配備問題をめぐって韓国はジレンマに陥った。米国は６０年以上の軍事同盟関係と北核共助を前面に出す一方、中国は自国の軍事・安保的な被害を挙げて反対する中で韓国政府は「戦略的な曖昧性」だけを前面に出して選択を先送りしている。韓国は経済と安保利益を囲み米国・日本を中心とした「大陸同盟」か、中国・ロシアを軸にした「海洋同盟」かを戦略的に選択しなければならないというのが専門家たちの分析だ。