新興国の債権市場に赤信号がついた。ギリシャの債務不履行（デフォルト）の可能性と中国経済の軟着陸への不安感、ウクライナ問題をめぐって続く西側諸国とロシアの対立が絡み合いながら、グローバル投資家が先を争って新興国債権市場から資金を引いている。相対的に投資のリスクは高いが高収益を求める投資家が集まりながらグローバル金融危機後に急成長した新興国の債権市場が一瞬にして崩れかねないという憂慮の声が出てくる。

◆投資金の引き潮…半減した収益率

２０日、市場調査機関エマージングポートフォリオファンドリサーチによれば新興国の社債に投資するファンドから今年に入って３カ月連続で投資金が純流出した。新興国の社債市場から流出したグローバル投資金だけで計５億５６００万ドル（約６０３０億ウォン）だ。一時、二桁に達した投資収益率は今年に入って４．３％に落ちた。

新興国の社債金利も急増している。昨年は平均年５．９８％だったブラジル企業の社債金利はこの日年６．８１％まで上がった。ウクライナ企業の社債金利は同じ期間年１４％から年２９％に二倍以上沸き上がった。社債金利が上がるということは、債権価格が落ちるという意味だ。

低金利・低コストで資金を調達しようとする企業と、適当な投資先を探せない投資家の需要がかみ合って新興国の社債市場は好況を享受してきた。２００９年グローバル金融危機後にドルを含め主要通貨で発行された新興国の社債規模は２倍以上に伸びた。国際金融協会によれば昨年、新興国の企業（金融機関除く）が発行した社債は新興国の国内総生産（ＧＤＰ）の８３％に達した。史上最大規模だ。ＪＰモルガンによれば２００９年以降、投資家が新興国社債に投資しておさめた累積収益率は１１．１％だ。

◆「今年デフォルトの可能性高まる」

最近、新興国の債権市場の投資熱が急激に冷めているのは年内に米国の基準金利引き上げの可能性でドル高が急激に進みながら新興国通貨がこれまでにない劣勢を帯びているためだ。ブラジルレアルは１年前に比べて３０％以上落ちた。

実際、新興国の一部企業の社債がデフォルトに陥りながらグローバル投資金の離脱をあおっている。今年１月、中国の不動産開発企業カイサはドル表示の社債５億ドルの利子を適時に支給できず不渡りの危機に処した。ウクライナでは経済難で企業が相次ぎ倒産している。

金融市場の専門家たちは今年１－３月期に信用等級が落ちた新興国社債が最近５年間で最も多い計１３２社として、今年のデフォルトの割合もやはり高まると見通した。

◆大手銀行の流動性規制も変数

「新債権王」と呼ばれるダブルライン・キャピタルのジェフリー・ガンドラック最高経営責任者（ＣＥＯ）はこの日「債権市場の危機が徐々に近づいており、雷管は新興国の社債市場になるだろう」と話した。また「２０１８年から金融当局が大手銀行に対する流動性規制を強化する予定だと、その前に大手銀行が相対的に流動性の低い新興国社債を処分しようとするのも変数」と指摘した。

不動産景気の停滞と振るわない企業投資で中国経済の鈍化傾向が明確になり、ギリシャのデフォルトの可能性が再び高まっているのも新興国社債の償還能力に対する投資家の不安を大きくしている。

ただし信用等級の上方修正の可能性が高い韓国債権市場は、ほかの新興国とは差別化されて海外投資金が着実に入ってきている。今年になってからだけで１兆７０００億ウォンが純流入した。