「重厚長大産業」の看板格である造船業と鉄鋼業の研究開発（Ｒ＆Ｄ）投資が僅かな水準に留まっている。Ｒ＆Ｄ投資は中国、日本に大きく遅れており長期的に競争力が弱まるだろうという懸念が高まっている。

韓国経済新聞が１６日、韓国の造船３社と３６社の鉄鋼会社の金融監督院の電子公示を分析した結果、昨年の売り上げ対比Ｒ＆Ｄ投資比重はポスコを除いていずれも１％未満ということが分かった。

現代重工業とサムスン重工業、大宇（デウ）造船海洋など造船「ビッグ３」の昨年のＲ＆Ｄ投資は売り上げ対比１％未満だった。現代重工業は昨年の売り上げの０．５％である２８３６億ウォン（約３１０億８２５６万円）をＲ＆Ｄに投資した。サムスン重工業は売り上げの０．８％である１０５３億ウォンを、大宇造船海洋は０．５％である９１４億ウォンをそれぞれＲ＆Ｄ費用として支出した。

サムスン重工業のＲ＆Ｄ投資金額は２０１２年１６３１億ウォン（売り上げ対比１．１％）から２０１３年１４７６億ウォン（売り上げ対比１．０％）、２０１４年１０５３億ウォンなどに減っている。大宇造船海洋のＲ＆Ｄ費用も２０１１年以降で初めて１０００億ウォン以下に落ちた。

産業研究院のホン・ソンイン機械電子産業チーム長は「日本と中国造船業者は最近Ｒ＆Ｄ投資を増やす傾向」とし、「韓国の造船業者だけ収益性の悪化によりＲ＆Ｄ費用を減らしている」と話した。

鉄鋼業界はさらに深刻だ。ポスコが昨年６２９２億ウォン（売り上げ対比１．９８％）をＲ＆Ｄに投資したのを除けば鉄鋼業者の大部分がＲ＆Ｄ投資を念頭に置くこともできずにいる。業界２位の現代製鉄は売り上げ対比０．５％、東国製鋼と東部製鉄はそれぞれ０．２％と０．１％だけをＲ＆Ｄに投資した。

産業研究院のチョン・ウンミ素材生活親和産業チーム長は「韓国の鉄鋼会社は品質の高級化や工程革新よりは大量生産中心のＲ＆Ｄにばかりとらわれている様子」と指摘した。

それに比べて中国と日本は政府主導の投資計画を前面に出して猛攻勢を繰り広げている。世界２位の鉄鋼会社である中国の宝鋼集団は２０１０年から５年連続で売り上げの２％以上をＲ＆Ｄに投資している。中国の河北鋼鉄、宝山鋼鉄などは自動車用高機能性板材類およびエネルギー用降板など高付加価値製品開発のための投資を拡大している。これらの会社の製品はポスコと現代製鉄の競争製品だ。日本の新日鉄住金とコベルコは昨年だけで売り上げの１．１％と１．５％をＲ＆Ｄにそれぞれ投資した。

鉄鋼産業研究院のソン・ヨンウク代表は「不況であるほどＲ＆Ｄにより果敢に投資して跳躍の踏み台を用意しなければならない」とし、「中国と日本は政府の果敢な政策支援で鉄鋼産業高度化を試みている」と話した。