日本企業が２０年にわたる景気不況を突破し華麗に生き返った秘訣は何だろうか。

韓国と日本の企業を長く研究してきた国際貿易投資研究所の大木博巳事務局長、みずほ総合研究所の矢野和彦首席エコノミスト、ＬＧ経済研究院のイ・ジピョン首席研究委員はその秘訣として、「政府政策と円安、基本技術、２０年の景気不況を通じた教訓」を挙げた。

円安と法人税引き下げなど政府の親企業政策は産業競争力強化に火をつけている。大木事務局長は、「キヤノンが日本生産の割合を４０％から６０％に増やすなど、日本企業の“Ｕターン”が増加している。日本が“事業をやれる所”という認識が広がり自国企業だけでなく外国企業の投資も増加している」と評価した。

日本企業特有の長所だった基本技術を基盤に、長期不況で得た教訓を加味して競争力のある分野を開拓したことも日本企業の復活を導いたと分析される。日本企業は優秀な技術力にもかかわらず、世界的な潮流を読み取れず国内市場にとどまる閉鎖的現象を見せた。その結果２０００年代に入りサムスン電子など韓国企業に逆転を許した。矢野氏は、「過去に技術力だけを信じ油断したことがあったが、現在では核心技術とトレンドを連結している」と強調した。イ委員も「日本企業は韓国に追い越された過去を反省し、“単品”よりも“システム”を売るのに注力している」と説明した。例えば日立は発電所を作る際に送配電システム、スマートグリッド、ＩＴソリューションなどを一括供給できる構造を備えた。

そうして日本が見つけ出した未来の収益源は何だろうか。専門家らは自動車、化学、素材分野と企業間取り引き（Ｂ２Ｂ）アイテムだと口をそろえた。大木事務局長は、「自動車が軽量化され無人自動車などスマートカー時代が来れば日本の自動車の先を行く技術力がさらに脚光を浴びるだろう」と強調した。イ委員は、「日本がスマートフォンとテレビで復活するのは難しいだろう。だが、最近急浮上する素材やインフラなどＢ２Ｂの側では韓国、中国が追いつくことができない技術競争力を基に確実な主導権を握るだろう」と予想した。