東京・赤坂の富士フイルム本社３階には「オープンイノベーションハブ」がある。同社の技術を展示している場所だ。一瞬、本当にフィルム会社の展示館なのかと目を疑う。化粧品、医薬品、超精密印刷機などが主な展示物だからだ。だが、以前の技術を見て初めて理解できる。コラーゲン、ナノ、光学などフィルムを作るために使われている各種コア技術がどのようにして新技術に発展したのか見せているのだ。

２００１年にはカメラフィルムなどイメージ関連事業が富士フイルム全体の売上に占める比重は４６％だった。この比重が昨年は１５％に減った。オープンイノベーションハブ館長の山田隆氏は「果敢な革新を通じ、先細りするフィルム事業から新たな製品を見つけた」と話した。

日本企業が帰ってきた。それも一層強くなってだ。２００８年のグローバル金融危機以降、競争力を失った日本企業だ。土台には革新と構造調整がある。円安という「薫風」もこれを後押ししている。

韓国の大信証券によると、昨年日経２２５指数編入企業（金融業除く）の売上に対する営業利益率は６．７７％で、ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）２００指数に編入されている韓国企業の営業利益率（５．３０％）より１．４７％ポイント高い。日本企業の営業利益率はグローバル金融危機が発生した２００８年には３．９９％と、韓国企業（６．３４％）を下回った。

危機をくぐり抜けた日本企業はさらに強くなった。主力事業でも儲けにならないと判断すれば果敢にあきらめた。２０年後を見越した新技術を開発した。結果は「再生日本、日本の再誕生」だった。２０１３年、日本企業の営業利益率（６．５８％）は韓国企業（６．１３％）を再び上回った。

トヨタは２０１４会計年度に営業利益率１０％とし、現代自動車を７年ぶりに追い抜いた。新日本製鉄と住友金属が合併して誕生した新日鉄住金は２０１３会計年度にポスコの営業利益率を上回った。

これは２３年ぶりとなる。

滋賀大の御手洗久巳教授は「他の人がしないことに固執して成果を出すのが日本企業の底力」と話した。