高高度ミサイル防衛システム（ＴＨＡＡＤ）の導入をめぐる論争が非正常に過熱されたと外交軍事専門家らが診断した。

ＴＨＡＡＤ議論と関連し中央日報が１８日に開催した専門家招請緊急イシュー診断討論会で、軍事専門家で「ディフェンス２１」編集長のキム・ジョンデ氏は、「韓国で導入するか計画も検討していない状況で米国の兵器をめぐり論争をしている。外国で開発された特定兵器ひとつにアイドルグループが人気集めするように異常な“安保ポピュリズム”の様相ができた」と話した。国民大学政治大学院のパク・フィラク院長は、「ＴＨＡＡＤに装着されたレーダーは技術的に中国の大陸間弾道ミサイル（ＩＣＢＭ）を探知できない。中国は米国中心の同盟関係が中国を包囲するものとみて問題にしたようだ」と主張した。パク院長は特に、「金章洙（キム・ジャンス）前国防部長官が駐中国大使に内定しただけに、中国の指導者にＴＨＡＡＤ配置と関連し十分に説明すれば誤解は解消されるだろう。在韓米軍が軍事的必要により米国の予算でＴＨＡＡＤを配置するならばわれわれが反対したり興奮する必要はない」と話した。

外交部第２次官を務めた金聖翰（キム・ソンハン）高麗（コリョ）大学国際大学院教授は、「米国が在韓米軍を保護するためにＴＨＡＡＤを配置しようとしているのか、韓国が購入することを望むのか、この部分を米国は明確にしなければならない。いま中途半端な議論をするよりも、北朝鮮が４度目の核実験などの挑発をした場合に韓米が自然にＴＨＡＡＤ協議を開始すれば良い」と代案を提示した。討論会は中央日報１０階会議室でチャン・セジョン外交安保チーム長の司会で開かれた。