昨年末に出張でカタールを訪れた際に地域のお祭りを見る機会があった。ハンサムなラクダ選抜大会、ポニーのレースなど、土俗的な見どころが多かった。そこで韓国人一行はカタール人の関心の的になってしまった。空気銃射撃場だった。３０メートル離れた５つの標的に当てるゲームだが、韓国人一行は全員が満点を記録した。カタール人が驚いた表情で見守った。同行したカタール軍の案内人が「やはり韓国の男は全員軍隊に行くためか射撃の勘がある」と親指を立てた。

韓国は銃器所持が自由でない国だ。所持許可を受けても警察署の武器庫に保管し、狩猟許可期間だけ搬出して使うことができる。「酒よりも銃の購入の方が簡単」という米国のように各家庭で銃器を保管することもしない。だが、実戦射撃経験と銃器使用の親熟度は世界のどの国に比べても優秀だと言える。多くの男性が銃器をある程度扱うことができる。軍隊経験を通じてだ。現役でない補充役出身も基礎軍事訓練期間に射撃だけでなく銃器の分解と組み立てを習う。予備軍訓練場でも銃を撃つ。

先週続けて２件の銃器事件が発生し８人が命を失った。先月２７日に京畿道華城（キョンギド・ファソン）では７４歳の男が兄と兄嫁ら３人を銃で撃って殺害した。２日前に世宗市（セジョンシ）では５０歳の男が元同棲相手の父親と兄ら３人を同じ方法で殺害した。２つの事件とも財産をめぐるトラブルが理由だった。警察の武器庫から何の制止も受けずに猟銃を受け取り、その足で犯行に及んだという点も同じだった。警察の銃器管理システムに穴があいていることを示すものだ。特に犯人の１人は暴行や詐欺など６つの前科があるにもかかわらず猟銃を所持してきたことが明らかになった。

警察は先月２７日にようやく対策を出した。家庭内暴力や隣人とのトラブルで立件の前歴がある人に対する銃器回収・保管、猟銃入出庫地域と時間制限などが主な内容だ。その程度では足りない。民間人に許可された銃器は１月基準で１６万３６６４丁だ。登録されていない違法銃器類がどれだけあるかは知ることもできない。ソウル地域のある警察関係者は、「インターネットや某所で違法に改造した銃器類を販売する所が依然としてある。この中には殺傷が可能になるものもある」と話した。昨年違法銃器類の自主申告期間に申告されたものだけで２万丁を超えた。この中には使用可能な拳銃も５丁が含まれていた。

もしかすると数万丁に上るかも知れない違法銃器、そして銃器の扱いに慣れた男性たち。こうした条件で韓国はこれ以上銃器安全地帯ではない。その上怒りのコントロールができないために起きる暴力事件は急増している。ここに銃器管理体系がおろそかなまま放置されればどうなるのか。銃器所持許可をもっと厳しくしたり、搬出時に専門相談教育を受けた警察官の面接を経るなどの補完策が必要だ。ややもすると自分の命を守るためにすべての国民が自由に銃を所持できるようにしようという主張が出てこないか怖くなる。（中央ＳＵＮＤＡＹ第４１６号）

チャン・ジュヨン社会部門記者