最近２つの話題がある。１つは観客１０００万人を突破した『国際市場』という映画だ。１９５０年代から現在までの韓国近現代史を通して家族のために一生を犠牲にしたある平凡な父親の一代記を描いた映画だ。もう１つは今年の購買力を基準として１人当り国内総生産（ＧＤＰ）規模で韓国が日本と対等な水準になり、翌年には日本を追い越すだろうという研究報告書だ。解放７０年で日本を追い越すのだ。韓国はこの半世紀の間、まぶしいほどの経済成長を成し遂げた。世界最貧国だった韓国は一時世界経済規模２位を記録した日本と対等な水準にこの期間で成長した。２つの話題とも今の経済発展を成し遂げた父親世代に対する称賛と過去の郷愁を同時に呼び起こしている。

一方、２０１５年現在の私たちはどうだろうか。家計負債急増、雇用不振、景気低迷などで多くの人々が困難を経験している。中国はもちろんベトナム、インドネシアのような後発新興国が「世界の工場」として浮上した。過去経済成長の原動力だった韓国内の製造業はより大きな困難を迎えている。製造業中心の成長戦略がこれ以上不可能になったのだ。

米国は８０年代末までの経済的不振をぬぐい去り、９０年代中盤以降強い経済力を持つ国として新しく浮上した。その土台にはアイディアで武装したベンチャー会社の創業を鼓舞する社会的雰囲気の影響が非常に大きかったとされている。あえてグーグルとアップルの事例を取り上げる必要もない。これに反し日本は８０年代中盤までしても世界経済の中心国家に浮上したが連続的な浮き沈みを体験している。日本の高校卒業生は１％程度だけが卒業後に自分の事業を希望すると調査されている。韓国も似た状況と見える。

これを打開するためには教育水準が高い韓国の労働力を考慮して韓国経済を高付加価値知識基盤サービス中心に切り替えなければならないだろう。一方、この基盤になる金融市場の成熟度は世界経済フォーラム（ＷＥＦ）調査結果、２００７年２７位から２０１４年８０位に大きく落ちた。金融産業の競争力向上が切実に必要な時だ。


【コラム】金融産業、韓国経済再点火の火種（２）