サムスン電子は昨年１０－１２月期の売り上げ５２兆ウォン（約５兆６８００億円）、営業利益５兆２０００億ウォンを記録したと８日発表した。アーニング・ショックを出した昨年７－９月期の営業利益４兆６００億ウォンよりも改善した成果だ。

サムスン内外では「李在鎔（イ・ジェヨン）副会長が李健熙（イ・ゴンヒ）会長不在の状況で直面した『最初の試験台』を通過し、１つの峠を越えた」という評価を出している。

李会長が長期入院中という中で、最悪の場合２四半期連続で実績が悪化する恐れもあったという憂慮を「５兆ウォン台の営業利益回復」という成果によって、ある程度払拭したという点からだ。

サムスン内外ではサムスン電子の昨年１０－１２月期の暫定実績発表を前にして憂慮が大きかった。全般的な流れが良くなかったためだ。まず１四半期あたり１０兆ウォン以上の営業利益を出した２０１３年とは違い、昨年に入ってから１四半期ごとに営業利益が減った。ついに７－９月期には４兆ウォンをかろうじて超える「アーニング・ショック」を出した。昨年初めに発売したギャラクシーＳ５の失敗で、スマートフォンの在庫が急増したことが原因だった。華為（ファーウェイ）・小米（シャオミ）など中国企業の攻勢も激しかった。

これに加えて昨年５月以降の李会長の入院が長期化し、リーダーシップ不在に対する危機感もあった。こうした状況で１０－１２月期の実績は李副会長の危機管理能力を見せる「バロメーター」と受けとめられた。「５兆ウォン以上の営業利益を出せるかによってサムスン電子を眺める市場の評価が変わるため」（サムスン上層部関係者）だった。

危機打開のための李副会長の最初の手は「混乱に陥った組織の収拾」だった。昨年４－６月・７－９月期の実績下落を甘受しながらもマーケティング費を果敢に投じた。これを通じてスマートフォンの在庫を減らした。人材と組織も再編した。年末の定期役員人事と事業部間の人材再配置を通じて「図体」を小さくした。また「実績不振で大規模な経営陣再編がある」という展望とは違い、申宗均（シン・ジョンギュン）ＩＭ部門社長ら主な経営陣をそのまま重用して組織の安定を試みた。


サムスン副会長「危機突破誃ーダーシップ」最初の試験台乗り越える（２）