サムスン電子・現代自動車など大型株が外国人の売りという伏兵にあった。ＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）は１６日、前日比０．８５％安の１９０４．１３で取引を終えた。外国人投資家が４８９１億ウォン（約５２３億円）の売り越しとなり、株価を引き下げた。外国人が売り越しに転じた１０日以降、売り越し額は１兆８８２０億ウォンにのぼる。上場指数ファンド（ＥＴＦ）を通じた売りを合わせれば、外国人の売り越し額は２兆３４５９億ウォンに増える。

外国人の売りは時価総額の比重が大きい大型株に集中した。１０日以降の５営業日にサムスン電子株７０７５億ウォン分、現代車株１３９３億ウォン分を売った。このため５営業日間にサムスン電子の株価は５．１８％、現代車は３．８５％下落した。

専門家は、外国人の売りは個別銘柄の実績見通しとは関係がないとみている。銘柄でなく韓国市場全体を売ったところ、相対的に時価総額の比重が大きい大型株を中心に売りがあふれたという解釈だ。カン・ヒョンチョル・ウリィ投資証券投資戦略チーム長は「過去の南欧経済危機、中東紛争があった時期のような外国人の売買パターンを予想している」とし「原油価格が落ち着き、ギリシャ危機が収拾局面に入れば、売り越し額以上を国内の株式市場にまた投入するだろう」と述べた。

外国人売りが予想以上に長期化するという見方もある。ロシア・ブラジルなど資源国で始まった外国人の離脱が、インドネシアなど他の新興国で拡大しているからだ。キム・ハクギュンＫＤＢ大宇証券投資戦略チーム長は「外国人が年末ごろ、売った大型株の一部を買い戻す可能性があるが、個別銘柄の株価上昇幅は大きくはないだろう」とし「少なくとも来年１－３月期まで外国人の攻撃的な買いは期待しにくい」と予想した。