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【グローバルアイ】2006年と2014年、日中関係と韓日関係

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2014.11.11 10:00
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1カ月余前、北京を訪問した重鎮政治家と食事をした。さまざまな話の終わりにこの政治家はこのような質問をしてきた。「果たして習近平国家主席は安倍晋三首相に会うだろうか?」

記者はこのように答えたと記憶している。「中国は最後まではっきりと答えを言わないと思います。公開的には『日本のやり方次第』と一貫しながらも、水面下の窓口を開いておいて自分たちの目的を最大限、貫徹させるでしょう」。

記者がこのように答えたのは8年前の記憶があるからだ。第1期安倍内閣がスタートした2006年9月も日中関係は極度に悪かった。前任者の小泉純一郎首相が5年連続で靖国神社参拝を強行した結果だった。小泉氏よりはるかに右傾化した安倍氏が執権したため、日中関係はさらに険悪になっていくしかないようにみえた。

ところが中国は安倍陣営と水面下の窓口を開いた。代わりに参拝中断を首脳会談の条件として執拗に要求した。安倍氏は妙案を出した。「すでに参拝したかどうかはもちろん、今後参拝するかやらないかについても一切言及しない」。安倍氏は自身の立場を半分程度曲げた格好になった。中国はこの程度のラインなら目的を達成したと判断し、安倍氏は米国より中国を先に訪問した日本の首相となった。

じっくり考えてみると、2014年は2006年の再現だ。苛酷なくらいの「日本たたき」と関係断絶、これに全国的規模の反日デモが薬味のように加味される。ある日、中国政府がこっそりと“かんぬき”を開ける。民間→地方自治体→財界→前職政治家→閣僚級交流に移っていく漸層法パターンだ。2006年から変化したものがあるとすれば、尖閣諸島というイシューが追加された点と、前回は安倍氏が小泉氏の尻拭いをした半面、今回は自分が行ったことは自身が解決するという姿勢に出た点だ。

習主席と安倍首相が10日、北京の人民大会堂で会った。正式な会談ではなかったが、4項目における共同認識合意で日中関係が復元の糸口を見出したのは明らかだ。これとあわせて韓国も選択の岐路に立つことになった。一部では状況を見誤り外交孤立を自ら招いたという批判も出ている。意図しようがしまいが、韓国が中国の日本たたきに協調するように映っていたことも身動きの幅を狭めた側面がある。「歩調を合わせるだろうと信じていた中国に裏切られた」という話を今になってするなら、それは中国を知らなさすぎたと告白することと同じことだ。

韓日関係は必ず復元されるべきだ。しかし、孤立から脱すると言って日本との首脳会談を急ぐことはもっと違うと思う。急ぐ側が高価な代価を支払うことになるのは、賭博場だけでなく外交も同じだ。韓日関係と日中関係を連動させなければならないという法則があるわけでもない。もし急ぐ姿勢を見せれば、「中国とさえ上手くやっていけば韓国もついてくる」という誤解を日本に植え付けることになる。政府当局者の言葉通り、毅然と対処すること以外に方法はない。ただ、“毅然”と“強硬”を混同すべきではなく、“毅然”と“柔軟”は相反する概念ではない点を心に刻んでほしい。自ら出口を封鎖する強硬一辺倒では得ることはそれほど多くない。強硬そうに見えながらも実は柔軟な中国に学ぶべき部分だ。

イェ・ヨンジュン北京特派員

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