「火災からあまり経ってないのに、また火災…」。

２２日朝、ソウル東大門（トンデムン）で衣類の卸売業を営むキム氏（４８）が、東大門衣類商店街のある建物の前で舌打ちしながら話した。２日前の２０日の火災で、骨組みだけが残った場所だった。キム氏は建物のある商店を指して「３年前にもあそこから始まって火がかなり大きくなった」として「定例行事のように火災が起きるといつも不安だ」とした。

記者がこの日訪ねた現場には、火がなめつくしたような跡がそのまま残っていた。商店街の前には焼けた服類があちこちに散乱していた。当時１７店舗が焼失して５億８０００万ウォンの財産被害を出した後、２時間で消えた。火災で焼けた商店街は、築５０年以上の木造建物で屋上にはサンドイッチパネルで作った仮設の建物まであった。被害商店街のすぐそばの建物で３０年近く中古書店を営んでいるイ氏（６１、女性）は「この地域は建物が古くなって一度火が出ると大きな火災に広まる」と伝えた。

ソウルの鍾路（チョンノ）消防署の関係者は「商店街の建物自体が火災に脆弱な上に、火災予防施設もなくて被害がより大きくなった」と説明した。政府は火災発生の可能性が高いところを「火災警戒地区」に指定し、定期的に点検し消防訓練を実施している。だが該当商店街は火災警戒地区に指定されていなかった。鍾路一帯に火災脆弱地域があまりにも多いが、商店街規模が小さくて優先順位からはずれたためだ。当然、しっかりした消防点検一度も受けられなかったという。

昨年２月、火災で１９店舗が焼失した仁寺洞（インサドン）の飲食店街も事情が似ていた。２１日夕方、飲食店街一帯を見て回った。相当数の業者がＬＰＧガスボンベを外に出して使っていた。ガスボンベのそばでタバコを吸う客が多かったが、止める人はいなかった。そもそもガスボンベのそばで堂々と火をつけながら肉を焼く所も多かった。近隣で食堂を経営するキム氏（６２、女性）は「火事が起こった後、特に消防教育を受けたことはない」として「食べて暮らしていくのも忙しいのに、そんなことまで気を遣う余裕がどこにあるのか」と話した。

火災警戒地区指定が火災予防に役立たないという指摘も出ている。警戒地区に指定になっても火災が絶えない所が大半だ。セヌリ党のチョン・ヨンギ議員室によれば昨年、全国１１５カ所の火災警戒地区で発生した火災は５７件にもなった。警戒地区２カ所中１カ所で火事が起こったことになる。７月に１人が死亡したソウル典農洞（チョンノンドン）の風俗街火災や今年初め２人の命を奪ったソウル水標洞（スピョドン）火災が代表的だ。

専門家たちは、旧都心は大火災の危険性が常に残っているので持続的かつ常時的な管理が急務だと指摘した。崇実（スンシル）サイバー大学のパク・ジェソン消防防災学科教授は「旧都心はいつ発生するかもしれない時限爆弾と同じ」として「建築法など関連法規を厳格に適用して、火災予防に積極的に取り組まなければならない」と話した。慶一（キョンイル）大学のゴン・ハソン消防防災学科教授は「現行法は勧告や教育・点検が中心だが、これを強制是正措置を中心に変えなければならない」と話した。