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「スーパードル」が来た…米通貨政策の変化でドル高へ(1)

ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2014.09.26 09:34
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「最近の急激なドル高に注目している。ドルがさらに値上がりすれば米国の経済成長に影響を与えるしかない」。

ウィリアム・ダドレー米ニューヨーク連邦準備銀行総裁が22日、ニューヨーク・マンハッタンで開かれたブルームバーグ主催のカンファレンスで述べた言葉だ。財務省所管のドルの価値について米連邦準備制度理事会(FRB)の関係者が公式的な席で言及するケースは多くない。それだけ最近のドル高が尋常でないという傍証だ。

24日の世界金融市場で主要6通貨に対するドルの価値を表すドルインデックスは、前日比0.38(0.45%)上昇した85.15で取引を終えた。これは2010年6月(88.47)以来の最高水準。ドルインデックスはユーロ・円・ポンド・カナダドル・クローネ・フランに対するドルの平均価値を表し、この数値が大きくなるほどドルの価値が高くなることを意味する。この指数は先週まで10週連続で上がり、1973年にドルインデックスが登場して以来の最長期上昇記録(9週)も更新した。

ドル高を受け、対米ドルで日本円は最近、6年ぶりの安値となり、ユーロも14カぶりの安値水準となっている。ハナ大投証券によると、主要32カ国のうち6月以降ドルに対して通貨が値上がりした国は中国・タイなど6カ国にすぎない。

ハイ投資証券のパク・サンヒョン研究員は「米国の通貨政策変化(早期利上げ)と経常・財政収支の構造的改善で80年代と90年代の第1・2次に続き第3次ドル高、すなわち『スーパードル』局面に入ったとみられる」と述べた。

ドル高が進む理由は、米国・ユーロ・日本の3大経済圏の景気状況の差が相反する通貨政策を誘発したからだ。その間金融緩和をしてきた米国は景気回復の兆しが表れると金融引き締め(量的緩和縮小と利上げ)に動き出した半面、まだ景気低迷から抜け出していない欧州と日本はさらに金融を緩和しようとしている。

米国は1-3月期に季節的な影響で国内総生産(GDP)成長率(前期比)がマイナス0.5%だったが、4-6月期には1%に上がり、景気回復の動きが目立っている。しかし欧州は1-3月期の0.2%に続き、4-6月期も0%と、沈滞から抜け出せずにいる。このためマリオ・ドラギ欧州中央銀行(ECB)総裁は24日、リトアニア経済メディアのインタビューで、「政策目標内で使用できるあらゆる非伝統的浮揚手段を動員する準備ができている」と述べた。
「スーパードル」が来た…米通貨政策の変化でドル高へ(2)


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