米軍トップが米地上軍のイラク投入の可能性を初めて公に言及し、ホワイトハウスと異なる見解を表わした。

マーティン・デンプシー統合参謀本部議長は１６日（現地時間）、上院軍事委員会公聴会（聴聞会）で「イラクで活動中の米軍諮問団が極端主義のイスラム反乱軍（ＩＳ）を攻撃するイラク軍に参加する必要があると判断される時がくれば大統領にこれを建議する」と明らかにした。デンプシー議長はまた「軍事的連合による対応が失敗し米国に対する脅威が顕在化すれば、当然大統領の元に行き米地上軍の投入を含む案を建議する」と話した。

これは米軍の空襲とイラク軍などの地上戦によるＩＳ撃退戦略が効果的でない場合、イラクに駐屯している米軍１６００人余りを地上戦に投じるか、あるいは追加で米地上軍を派兵する案を示唆したものだ。

デンプシー議長は共和党のジェームズ・インホフ上院議員が「撃墜された米軍操縦士を救うために地上軍を投じる準備はできているのか」と尋ねると「できている」と断言した。これまで“場合の数”に含まれていなかった米軍の地上戦参戦が現実化すればＩＳ撃退連帯に参加した韓国などの国家も軍事的支援やその拡大を要請が入りうる。

これに関連して金寛鎮（キム・グァンジン）青瓦台（チョンワデ、大統領府）国家安保室長は「人道的支援の範囲内で検討する予定」としながら「軍事的レベルに対しては正確な輪郭が出てこなかった」と明らかにした。

同日、デンプシー議長の返事はこれまで軍統帥権者として地上軍投入に反対していたバラク・オバマ大統領の方針と相反する。オバマ大統領は今月１０日にシリア空襲を宣言し、「米軍にイラクで地上戦はさせない」と再確認していた。

オバマ大統領は「イラク人が自らすべきことを我々が行うことはできない」として地上戦はイラク軍、クルド族民兵隊、シリア反乱軍に任せる役割分担戦略を明確にした。それでもデンプシー議長が２度も地上軍投入建議に言及し、ホワイトハウスと軍首脳部が敏感な懸案をめぐって異なる見解を出すことになった。

ホワイトハウスは直ちに事態沈静化に出た。ジョシュ・アーネスト報道官は「デンプシー議長は仮想のシナリオを話したもの」と意味を縮小した。しかし政界では「“軍靴”論争」が広がった。インホフ上院議員は「オバマ大統領はイラク地上に米軍の“軍靴”はないだろうと言ったが、アルビールやバグダッドに（米軍が駐留中なので）すでに“軍靴”が入っている」と批判した。地上軍をめぐって見解が交錯するなか、同日フロリダ・タンパを訪れたオバマ大統領は１７日、ここの中部軍司令部報告を通じてホワイトハウスと軍の異見解消に乗り出した。