デフレーション（ｄｅｆｌａｔｉｏｎ）とは「持続的に物価が下落する状態」だ。インフレーション率が「マイナス」という意味だ。物価上昇速度が落ちる「ディスインフレーション（ｄｉｓｉｎｆｌａｔｉｏｎ）」とは違う。デフレが怖いのには理由がある。まず、負債の実質価値を高める。このため事実上、負債の負担が増える。韓国のように家計負債が大きい場合、深刻な問題になるおそれがある。二つ目は、価格下落が企業の営業利益を減らし、企業活動を委縮させ、低成長を招くからだ。

デフレの原因はいくつかある。消費や投資が委縮する時、需要委縮→価格下落というパターンが形成される。さらに発展すれば、低成長のため賃金が減り、これが所得減少をもたらし、また需要が減少する「需要縮小→価格下落→賃金縮小→所得縮小→需要縮小→価格下落」のサイクルが発生する可能性がある。いわゆる「デフレスパイラル（ｄｅｆｌａｔｉｏｎａｒｙ　ｓｐｉｒａｌ）」だ。多くの人が懸念するケースだ。

通貨供給の縮小または通貨買い占め（ｈｏａｒｄｉｎｇ）もデフレを招く。金本位制度の下で硬貨の急激な国外流出（あるいは買い占め）が発生し、デフレがもたらされた前例は歴史的に非常に多い。そのほかにも、１８７０－１９００年の米国のように生産性や経済効率性の増大（商品供給増加）で価格が落ち、デフレが発生したりもするが、こうしたデフレは悪くない。

日本のデフレは１９９０年代初めから最近まで２０年以上続いている。１９９９年から２００５年までの７年間は消費者物価が連続的にマイナス上昇率となった。その根元には８０年代初期から始まった生産者物価デフレがある。日本の生産者物価上昇率は９２年から２００３年まで１１年間、１年（９７年０．７％）を除いて１１年間マイナスだった。こうした衝撃的なデフレにもかかわらず、９２年以降２０１３年まで２１年のうち、日本銀行（日銀）が公式に認めた「景気低迷期」は５回（９１－９３、９８－９９、２００１－０２、２００８－０９、２０１１）にすぎず、その期間もすべて合わせて４年（全体期間の１９％に相当）にもならない。言い換えれば、「デフレ＝景気低迷（あるいは危機）」という自動的な等式は成立しないということだ。（中央ＳＵＮＤＡＹ第３９１号）


【コラム】韓国経済は日本型の景気低迷？　デフレーションという名の鹿