それほど難しい問題でもないが、６カ月以上も解けない謎がある。政府機関も推測ばかりで、正解は出せていないというのが関係者の伝言だ。解けなければ解かずにそのまま済むことではない点に深刻性がある。

よく知られているように、北朝鮮経済の首輪を握っている国は中国だ。特に、工場を運営し、自動車を動かす原油は、無償援助を含め、中国に対する依存が絶対的に大きい。中国が対北朝鮮パイプラインのバルブを閉めることほど効率的な対北朝鮮圧力手段はないというのは、間違った話ではない。

人工衛星カメラがいくら高解像度であるとしても、パイプラインの内部までのぞいて見ることはできない。ところが、有難くも中国の税関は毎月対外貿易統計を発表する。国際的な基準に基づき、細分化された商品別輸出・輸入量を１カ月の時差を置いて公開するが、原油も例外ではない。

異常が表れ始めたのは１月の統計からだった。いつも中国の対北朝鮮輸出金額１位だった原油取引量が突然０となった。政府の謎解き専門家は「以前にもこういうことがあり、備蓄された在庫がある可能性がある」と慎重だった。３カ月間にわたり同じ現象が続くと、こういう話をした。「中国が動き出しているのではないかと思う」。北朝鮮が３度目の核実験を強行したことに対し、制裁の一環として原油輸出を中断したようだということだった。このような希望が入った推測は、ついに中国が北朝鮮に対して本格的に圧力を加え始めたという意味付けとともに、いくつかのメディアに特筆大書されたりもした。

対北朝鮮パイプラインのバルブを閉めるのは中国としても大変な決断が必要だ。長期間パイプラインの作動を中断し、適正点も維持されなければ、パイプライン自体が使えなくなり、中国も大きな被害を受ける。根本的に見るなら、原油中断措置は北朝鮮を途方もない混乱に陥れることができ、「韓半島（朝鮮半島）の平和安定」、すなわち「現状維持」を優先する中国の対北朝鮮政策基調に背く。

中国が本当にバルブを閉めたとしよう。統計上６カ月間も原油の供給が止まった今ごろ、北朝鮮内部では大騒ぎになるはずだ。しかし平壌（ピョンヤン）の街を走る自動車は増え、減少の兆しは全くない。謎解き専門家は今、このように話す。「我々もすべて把握することはできないが、完全に閉められたわけではないようだ」。そして、北朝鮮がロシアなど他の産油国に原油輸入先を多角化している“ようだ”という話をした。しかしこれも説得力はない。中国から入る年間５０万トン分を国際的な制裁と監視をかいくぐって他のところから調達するのは容易でない。

いくら北朝鮮体制が謎とはいえ、６カ月間にわたる原油統計ゼロの内幕が何かを把握できないのは大きな問題だ。こういう問題を解こうと、莫大な資金とよく訓練された専門担当者を動員しているではないのか。もどかしく、自ら答えを探し始めた。噂をたどってつながった朝中貿易関係者の話はこうだった。「いや、中国の統計をそのまま信じるのですか。本当に純粋な…」。

イェ・ヨンジュン北京特派員