「自殺を予防するには、正確な自殺原因から見つけ出さなければならない。自殺原因を推定する『心理的解剖検査』を活性化すべきだ」。

「自殺学（Ｓｕｉｃｉｄｏｌｏｇｙ）」の権威として知られるアラン・バーマン（Ａｌａｎ　Ｂｅｒｍａｎ）博士が経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）諸国の中で１０年連続自殺率１位の韓国に話してくれた核心アドバイスだ。自殺率を下げる解決方法を探すために保健福祉部が開催した心理的解剖検査訓練プログラムのワークショップ（８～１０日）に参加するため訪韓したバーマン博士に、中央日報が７日インタビューした。バーマン博士は米国ワシントンのアメリカン大学で心理学科の終身教授、米国自殺学協会長と国際自殺予防協会長を歴任した。

心理的解剖検査は家族・友人・同僚など周囲の人を通じて死亡者の心理・行動の変化を振り返り、診療・金銭・滞納など客観的な記録を検討して自殺原因を推定する方法だ。バーマン博士は「心理的解剖検査が成功するためには行政府・医療機関・捜査機関が情報を共有して汎政府レベルで関心を注がなければならない」と強調した。

さらに「心理的解剖検査で自殺原因を明らかにすれば、予防策をより正確に立てることもできる」と話した。イラク戦争やアフガニスタン戦争に参戦して帰郷した米軍兵士の自殺事件を例に挙げた。戦場から帰ってきた軍人が自ら命を絶つ事例が頻繁になると、米国政界やマスコミは「残酷な戦争後遺症」を原因と推測した。だが心理的解剖検査をしたところ自殺の主な理由は別のところあった。戦友愛やチームワークで固められた団体生活をしていたところ個人生活にうまく適応できなくなったとか、夫婦の葛藤・経済的困難のために自殺する帰郷軍人がさらに多かった。これに伴い米軍当局は帰郷軍人への適応訓練を大幅強化した。

また別の事例もある。鉄道に飛び込んで自殺する人が増えると、米国の鉄道会社は「考え直してください。助けが必要ならば電話してください」という文面を駅舎に掲げた。それでも自殺者は減らなかった。心理的解剖検査をしたところ自殺した人々は全員、携帯電話を持っていなかった。バーマン博士は「自殺者の状態を知らずに作る予防策は無駄な物」と指摘した。

問題は自殺を隠す韓国文化のために、心理的解剖検査が米国のように認めてもらいにくい面がある。バーマン博士は「新種の病気が出現して人が死んだと仮定しよう。家族や周囲の人々は、原因や予防策を探そうとする当局の調査に積極的に協力するだろう。自分たちが次の犠牲者にならないことを願うからだ。自殺もこれと同じだ」と話した。

韓国の自殺率が高い理由についてベック教授は「自殺には社会的・個人的なリスク要因が複合的に絡んでいる。自殺者が増えるのは身体的・情操的に弱い階層がそれだけ多いという意味」と分析した。彼は「日本・豪州・ニュージーランドは自殺予防政策に多くの予算を投じている。韓国政府も自殺予防戦略を国家アジェンダに優先的に含めなければならない」と話した。