２００７年１月、日本の朝日新聞が発行する雑誌『論座』に、ある文章が載った。「丸山眞男をひっぱたきたい。３１歳フリーター。希望は、戦争」という題名だ。筆者の赤木智弘氏は、不況の始まりと共に社会に出て安定した職を持つことができず、アルバイトで生計を立てている。彼はこの文で「より良い未来を期待できない若者たちにとって戦争は希望」という。平和で安定した日本という、持つ者にだけ有利な社会にすぎず、弱者にとっては「日本が軍国化して戦争が起きて、多くの人が死んで社会が流動化すること」が唯一の脱出口だという論旨だ。彼がひっぱたきたいといった丸山眞男氏は、日本の戦後民主主義を代表する政治学者だ。

刺激的な主張を冷静かつ論理整然と展開するこの文は、議論になったと同時に似たような不安感を抱いていた日本の若者たちの共感を得た。「強い日本」を主張して「嫌韓」運動を導く「在特会（在日特権を許さない市民の会）」が生まれたのもこの頃だ。インターネットで集まった２０～３０代が主軸のこの団体は「在日韓国人が日本人の権利を奪っている」と主張して旭日旗やナチスの旗を持って街中を行進する。彼らの活動を追跡した本『ネットと愛国－－在特会の「闇」を追いかけて』を書いた安田浩一氏は、彼らが持つ喪失感と認定欲求に注目した。「何も持てない人々にとって“愛国”というものが、唯一の存在証明になったりもする」。

戦争できる日本に向かった安倍首相のよどみない歩みには、こうした破壊的な衝動にひかれる若い世代の支持が後押ししていたことは事実だ。首相の靖国神社参拝に３０代男性の６０％以上が賛成し、東京都知事選でも極右の候補者に２０～３０代の票が集まった。だが声は１つだけではない。先週末、東京都内で開かれた集団的自衛権の反対デモにはツイッターなどで知った学生や会社員ら１６００人余りが集まった。彼らは「戦争する国、絶対反対」「アンチ ファシスト」などを叫んで新宿一帯を行進した。これまで冷静だった日本の友人のＳＮＳにも、国民に最低限の同意も求めない若者たちを危険に陥れかねない決定を下した安倍内閣への怒りが充満していた。戦争が、果たして誰かの希望になることができるのだろうか。想像の中の戦争ではない、現実としての戦争を真っすぐに見つめる時が来たのかもしれない。

イ・ヨンヒ文化スポーツ部門記者