今年に入って振るわなかった日本株式市場がまた活気づいている。消費税増税の衝撃が少しずつ薄れているうえ、各種経済指標も予想を上回っている。ちょうどアベノミクスの「３本目の矢」も放たれるところだ。金融を緩和する無制限量的緩和（ＱＥ）、財政投入拡大に続く成長戦略の発表がそれだ。長期不況からの脱出というターゲットを正確にとらえるかどうかは未知数だ。しかし期待と夢で動く株式市場はひとまず好材料として受け止めている。

日本株式市場は今年、主要先進国の株式市場で最も不振だった。年初に比べ株価上昇率は依然として－４％水準だ。昨年５２％も上昇したのとは対照的だ。急騰による負担感のため、株価を押し上げてきたアベノミクスの成功を疑問視する見方が強まったのだ。４月の消費税増税も大きな悪材料だった。下手をすると内需を委縮させ、景気回復に冷や水を浴びせるという懸念が深まった。さらにウクライナ情勢が浮上し、円安にもブレーキがかかった。

しかし先月以降、暗雲が少しずつ消えつつある。日本株式市場は最近１カ月間に１０％近く反騰した。離れた外国人投資家もまた戻っている。外国人は今年１－３月、２６４億ドル分の日本株を売った。しかし４月以降は９２億ドル分を買っている。同じ期間の韓国（５２億ドル）、台湾（５６億ドル）、インド（５９億ドル）を大きく上回る。日本ファンドの収益率も回復している。ファンド評価会社ゼロインによると、日本株式型ファンドの過去３カ月間の収益率は８．３３％と、米国（２．２４％）、欧州（４．０６％）を上回る。ウリィ投資株式のイ・ウンジュ研究員は「消費税増税の影響が予想されたほど大きくなかったうえ、株価が過度に落ちたという認識が広がり、反騰している」とし「また弾みがついているアベノミクスも、日本に対する投資家の関心を高めている」と分析した。


アベノミクス「３本目の矢」…日本株式市場に活力（２）