日本の事務用品メーカーのキングジムは３月に「ＭＭ１００」という名前の独特のイヤホンを出した。イヤホンをすれば原音を伝えるのが競争力だがＭＭ１００は周辺の騒音を９０％以上除去する製品だ。消費税含込み４９８０円と高価格だがわずか３カ月で今年も販売目標１万個の３倍を販売した。音楽が騒がしいコーヒーショップやエアコンの騒音が気になる図書館などで使うのに適しており若い消費者層の歓迎を受けたのだ。

ＮＨＮの日本法人であるＬＩＮＥが２月に発売した格安通話アプリケーション「ＬＩＮＥ電話」は一時毎日１０万人ずつ加入者が増えた。料金は１分当たり最低２円で、ＮＴＴドコモのような大手通信会社の１０分の１にすぎず大きな人気を呼んだ。

韓国貿易協会東京支部が挙げた上半期の日本消費市場のヒット商品だ。貿易協会は日本経済新聞が発行する経済情報誌「日経トレンディ」に基づき最近の日本の消費トレンドを分析した。日経トレンディでＬＩＮＥ電話は日本の「楽天でんわ」とともに電機・電子部門で人気１位を占めた。

貿易協会東京支部は日本消費市場が温もりを取り戻していると診断した。４月の消費税率引き上げ後に停滞したが安倍政権の内需活性化政策が徐々に効果を出しているとみられる。実際に第１四半期の日本の経済成長率は５．９％と予想を大きく上回った。日本の消費者は固定観念を打ち破った逆発想製品（ＭＭ１００）や、不必要な機能を除いた実用的サービス（ＬＩＮＥ電話）に財布を開いた。