国際通貨基金（ＩＭＦ）が世界の不動産景気に対して警告を発した。「過熱状態」だというのだ。１１日（現地時間）、新しくつくった経済指標「世界住宅観測」を初めて公開しながらだ。昨年１０月－１２月期の住宅価格指数は１２３．１で、１年前に比べて３．１％上昇した。２０００年の住宅値を１００として換算した数値だ。

１年９カ月連続の上昇だ。不動産景気が最高潮に達し、バブルがはじける直前だった２００８年と似たような水準だ。中国人民銀行副総裁を歴任した朱民ＩＭＦ副専務理事が今回の研究の責任を負った。朱副専務理事は自身のブログに「住宅価格バブルに対する“意図的な無視（Ｂｅｎｉｇｎ　Ｎｅｇｌｅｃｔ）”戦略を終わらせなければならない時だ」と綴った。米国をはじめとするほとんどの国家が景気引き上げを目的に住宅価格の上昇を放置してきたというのだ。

住宅価格は１年間に急騰した。先進国、新興国の別は関係なくだ。ＩＭＦによる２０１３年１０月－１２月期基準の集計によると、香港（１０．３％）、中国（９．１％）、ブラジル（７．４％）、トルコ（６．７％）、米国（６．６％）、オーストラリア（６．６％）は不動産価格が特に高騰した国家だ。単に上昇速度だけの問題ではない。歴代の平均価格や国民所得と比較しても住宅価格は非常に高い水準だ。不動産バブルがはじける危険性がそれだけ高いという意味だ。

オーストラリア・ベルギー・カナダ・ノルウェー・スウェーデンで著しい現象だ。

朱副専務理事は「１０年間の好況の末に不動産バブルがはじけ、その余波は米国から始まって全世界に広がった。そして２００８～２００９年に世界金融危機に直面した。また同じ映画を見なければならないのか」と皮肉った。その一方で「１９９０年代の香港、２０００年代の韓国が行った住宅担保認定比率（ＬＴＶ）、総負債償還比率（ＤＴＩ）のような不動産ローン規制を強化し、根本的なところでは通貨政策を進めていかなくてはならない」と注文をつけた。

ただ世界不動産景気の過熱において韓国は例外だ。ＩＭＦが出した数値だけを見るならば、バブル崩壊の余波から抜け出せなかった日本と似ている。韓国の昨年１０月－１２月期の住宅売買価格は過去平均より３９．７％低かった。これは所得水準を勘案した数値だ。比較対象２４カ国のうち最下位の日本（－４０．６％）に次ぐものだ。