セウォル号沈没事故の進行過程とその背後についての調査結果を見守りながら、大韓民国の国民として非常にみじめな思いを感じる。産業化と民主化を同時に成功させたと自慢した韓国の素顔が、この程度でしかなかったという自己恥辱感で顔を上げられなかったことは１度や２度ではなかった。もちろん檀園（ダンウォン）高校の生徒たちをはじめとする何人かの義に徹した姿は感動的だったが、乗客をけり飛ばして先に生きようと逃げた船員、安全よりも金儲けを優先して各種の規定に違反した海運会社、そしてそうした違法を可能にした官僚マフィアの存在などは、韓国社会の停滞した矛盾を赤裸々に見せつけた。社会指導層の１人である教授として、特に国家の恩恵を多く受けた国立ソウル大学の教授として、私自身は果たしてこれまで、このような問題を解決するために何か寄与したのかと考えると恥ずかしさで身の置き場所もない。

この事故を起こしたセウォル号の船員、兪炳彦（ユ・ビョンオン）一家をはじめとする清海鎮（チョンヘジン）海運の関係者、癒着関係で利権を得ていた前・現職の公務員ら、そして事故発生後にまともに対処できなかった政府官僚－－もちろん彼らは全員、徹底的に責任を明らかにして処罰しなければならない。しかし彼らを処罰し、私たちは直接的な関係がないからといって日常生活に戻れば良いのだろうか。それは違うだろう。さまざまな人が指摘したように、この事故は韓国社会のさまざまな矛盾が重なり、衝撃的な結果としてあらわれた一断面にすぎないからだ。社会をこのように導いた政治指導者と高位公務員の責任がもちろん大きいだろう。しかし日常生活のささいな不便を理由に、これまで安全を軽視してきたり不法・便法を慣行的に容認してきたりした人々も責任がないとは言えない。ゆえに国家改造という話が出ることになるのだろう。もはや相手のせい、私のせいだと問い詰める段階を超えて、国民皆が自身の立場でできることを実行してこそ根本的な解決策が見つけられるのだろう。

私は科学者としてこれまで災害や災難に備えた安全対策に無関心だったことを反省したい。日本は、先端科学技術の研究を支援する科学技術振興機構（ＪＳＴ：Ｊａｐａｎ　Ｓｃｉｅｎｃｅ　ａｎｄ　Ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｙ　Ａｇｅｎｃｙ）に社会技術研究開発センター（ＲＩＳＴＥＸ）という機構を置いて災害・災難をはじめとする社会的問題の科学技術的な解決策を研究している。津波（地震津波）が発生した際の最適な避難方法をコンピューターシミュレーションで探し出したり、重いトレーラーが転覆する事故を防ぐための交通安全システムを開発したりするなど、安全に対するさまざまな研究が行われている。これに比べて韓国では、災難・災害に備えた科学技術研究がほとんどないような状況だ。経済成長に重点を置いてきたからだ。私自身がこうした研究をできなくても、ほかの方々が研究するのを支援してあげるべきなのに、私が国家科学技術委員会の委員として国家研究開発（Ｒ＆Ｄ）の予算配分に関与する時もこうした部分に気を遣うことができなかった。今思い返して、とても後悔している。


【中央時評】日本は災難・災害に備えて研究しているが、韓国は…（２）

【特集】韓国旅客船「セウォル」沈没事故