韓国哨戒艦「天安」爆沈事件当時と似ている。

沈没場所の激しい潮流、悪天候による捜索・救助作業の困難だけでない。誤解や怪談が広まる状況も同じだ。さらに、訓練中の米軍潜水艦と衝突して沈没したのではないかという怪談まで出ている。「天安」当時に出てきた怪談と同じバージョンだ。当時も韓米連合トクスリ演習に参加した米海軍潜水艦が「天安」と衝突し、日本で修理中という話が広まった。

「天安」当時と変わったのは、情報と疎通の不在がさらに深刻になったという点だ。４年前の３月２６日の「天安」爆沈直後、艦艇が二つに折れて沈没したが、報告が遅れた。軍は将兵を救助中と公式ブリーフィングしたが、後に縮小・隠蔽疑惑を招いた。その後も捜索状況がどう進行されるのか、きちんと知らせることができなかった。報道に混乱が発生し、いくつかのデマが出てくると、軍は定例ブリーフィングのほかに随時ブリーフィングした。元深海潜水士の将校を派遣し、国民の疑問点を解消した。

４年前の「天安」現場で取材し、報道しながら、水中での作業がどれほど難しいかを知った。潜水士の生命線のような「ガイドライン」がなぜ必要か、５００人以上の潜水士がなぜ一度に作業に投入されないのか、連日メディアに紹介された。

しかしセウォル号の遺族はこれを知らない。政府の親切な説明がなかったからだ。政府全体レベルで取り組んでいるセウォル号沈没事件だが、救助機関の間でも情報交換がきちんと行われていない。さらに救助作業に参加している海軍も海洋警察側から情報を十分に受けられないという話が出る。

１５９０億ウォン（約１５０億円）かけて建造している最新鋭救助艦「統営」事件は疎通不在の代表例だ。「統営」はまだ完成しておらず、軍に引き渡されていない。ところが派遣しなかったという非難を受けた。軍は報道された後、「昨年１０月に引き渡される予定だったが、海軍が要求した能力を発揮できず、造船所で補完中」と釈明した。あらかじめ一言話しておけば受けずに済む批判を浴びたのだ。

政府はセウォル号に何人の乗客が乗っていたかという点からあいまいだ。「最善を尽くしていると信じてほしい」と繰り返す。潜水士の数から乗船者の数までさまざまなデマと怪談が発生する理由だ。

結局、政府が自ら怪談を作っていないか省みる必要がある。朴槿恵（パク・クネ）大統領は「国民が知らなければ、存在しないのと同じ」と話してきた。当局者が知っていることはみんな知っているだろうという漠然とした便宜的な考え。それが国民の誤解を招き、怪談を膨らませている。

チョン・ヨンス政治国際部門記者


【特集】韓国旅客船「セウォル」沈没事故