中国で「表現の自由」と「普遍的人権」の重要性を立派に強調して帰ってきた米国のファーストレディー、ミシェル・オバマ女史がまさに米国内で容易ではない抵抗（？）に直面した。公立学校の生徒たちが学校給食がまずいと言ってミシェル女史のツイッターアカウントに怒りに充ちたメッセージを飛ばしているためだ。その中には「ランチは私が一番好きな科目だった。私の人生を台無しにしたミシェル・オバマ、ありがとう」もある。生徒たちが不平を言っている献立は、いわゆる「健康献立」だ。メニューには１０代の若者たちの食欲をそそる脂肪や砂糖成分は少なく果物と野菜は毎日出てくる。多くの生徒がこのような給食に手もつけずに捨てる。このように捨てられる食べ物が年間１２兆ウォン（約１億２０００万円）を超えるという調査結果もある。

生徒たちが「体にはいいが味はない」という献立の背後にミシェル女史を指定したのは、まともについている。給食がそうなったのは２０１２年米国連邦政府が制定した学校健康献立給食法のためだ。ミシェル女史はこの法律誕生の世話役だった。

東洋・西洋を問わずファーストレディーの役割には制約が多い。積極的でも噂にのぼり、消極的でも非難を受ける。見守る目も多く便乗しようとする勢力も少なくない。

ミシェル女史は、ファーストレディーの任務として小児肥満の退治に着目した。統計によれば米国の青少年の中で３０％程度が過剰体重または肥満であるほどに小児肥満は深刻だ。ミッシェル女史は２０１０年、小児肥満との戦いを宣言して「レッツ・ムーブ（Ｌｅｔ’ｓ　Ｍｏｖｅ！）」キャンペーンを始めた。生徒たちにより健康な食事を提供し、より多くの身体活動を奨励することが核心だった。連邦政府が手を付けられる公立学校の給食が最初に手術台に上がったのは、別の見方をすれば当然の手順だった。ミシェル女史は執拗だった。給食メニューだけを変えたのではない。今年９月からは小中高の校内で砂糖入りの飲み物やジャンクフードの広告が禁止される。ジャンクフードが子供たちの周囲に足を踏み入れられないようにするということだ。食品成分表示の慣行も変わる。今後新しい食品ラベルは、カロリーをより大きく太く表示しなければならず、添加物の砂糖も具体的に指摘しなければならない。ラベルの全面交換費用だけで２兆ウォンを超える大型プロジェクトだ。ロビー力が強いことで有名な食品企業との一戦を覚悟しなければならない。ミシェル女史本人が直接出るのはもちろんだ。小児肥満退治のイベント参加は基本で、番組に出て腕の曲げ伸ばしをして妙なダンスを踊り話題にもなった。至誠天に通じたのだろうか。２～５歳の肥満率が２００４年の１４％ら２０１２年には８％に減ったという統計が最近発表された。

私はミッシェル女史と「レッツ・ムーブ運動」に、改革政策の成功の必須要件の１つを見る。執拗さだ。慣行と惰性を変えるのは容易ではない。どんな改革でも、短期間に実現できる時期は過ぎた。反対勢力を説得することも、改革のディテールを作る仕事も全て執拗でなければならない。サービス産業先進化にしろ韓国料理グローバル化にしろ、方向性は正しくつかんでも継続を繰り返すことが大事だという話だ。

イ・サンリョル ニューヨーク特派員