「統一は大チャンス」という朴槿恵（パク・クネ）大統領の発言以降、統一に関する企画記事がメディアにあふれている。大統領の「ドレスデン構想」が発表された後、ドイツの統一政策がベンチマーキングの対象に浮上した。

しかしよく知られているように、韓半島（朝鮮半島）とドイツは１９４５年という年度が同じだけで、その分断の性格は全く違う。ドイツはあまりにも強いため戦勝国が強制的に分裂させたのに対し、韓半島はあまりにも弱いため米国とソ連が勝手に両分したのだ。ドイツでは東西戦争がなかったが、韓半島では南北戦争があり、まだ憎悪と不信が渦巻いている。

最も大きな違いは分断と統一に対する両国の国民感情だ。韓半島は新羅が唐の勢力を退けて完全な三国統一を成し遂げた６７６年から１９４５年まで１２６９年間にわたり統一国家だったが、ドイツ統一の歴史はわずか７４年だけだ。すなわちフランク王国が８４３年にヴェルダン条約で今日のドイツとフランスで分かれた後、フランスが統一国家を実現したのに対し、ドイツは１０００年以上も数十にのぼる大小の国に分かれ、１８７１年にビスマルクによってはじめて統一された。

長いあいだ分断国家として生きてきた情緒はまだ消えず、ドイツ人にはドイツという国家がサイバー概念という人もいる。当然、ドイツ人には自分が生きる故郷、出身州が重要であり、他の州は同じドイツでも他国と変わらない。現在の大統領、首相ともに東ドイツ出身であるのも、こうした情緒のためだ。

ドイツ人には統一に対する切ない渇望よりも「なればよく、だめならそれまで」という情緒が強く、東西ドイツの関係は感情的・民族的というよりも現実的・合理的・実利的な関係だった。非常に独特な情緒だ。

これに対し韓半島の統一は民族の念願であり、“神聖”な義務であり、必ず実現すべき課題と認識するため、統一問題を感情的・民族的に扱うことになり、南北ともに統一達成を憲法にまで明示している。明示された「統一政策」がなくとも人権と人道主義レベルで現実的に東西交流として接近したドイツが先に統一されたのとは大きな差がある。

我々にとって統一は大チャンスであり未来のために必ず実現すべき民族の念願であるのは明らかだ。しかし民族を前面に出した感情や大層な統一政策よりも、理性的、客観的、現実的な視点で接近するのがより役立つというのが、ドイツ統一から得られる教訓だ。

イ・ウォンボク徳成女子大客員教授