女優イ・ヨンエが日刊紙の広告で肖像権の違法使用に対して警告した。

イ・ヨンエの法律諮問を担当している法務法人タダムのソン・ソクボン、アン・ヒョンギョン弁護士は１日、日刊紙の広告を通じてイ・ヨンエ肖像権使用について注意を促した。

広告は「大長今（テジャングム）イ・ヨンエの肖像権使用についてお知らせします」と始め、「ドラマ『大長今（日本タイトル・宮廷女官チャングムの誓い）』が世界９０カ国余りで好評のうちに放映されて以来、韓国や中国をはじめとするアジア諸国でイ・ヨンエのマネジャーまたは代理人を詐称した者が、偽造した印鑑で肖像権の使用契約をして金品を手にする事例が頻繁に発生している」と伝えた。

引き続き「現在までに摘発された事例は数十件に達する。最近、韓国でもキムチ・海苔・チョコレート・紅参などを製造・販売する企業などがイ・ヨンエの代理人を詐称した者と肖像権使用契約をして被害をこうむった」として「イ・ヨンエ肖像権使用に関する契約業務はイ・ヨンエの法律諮問を担当している我々が全面的に専門担当している。イ・ヨンエの肖像権使用に対する権利または権限を保有しているという法人や個人がいれば、必ず私どもの法務法人に確認して被害を受けることがなくなるよう望む」と要請した。

イ・ヨンエの所属事務所関係者は１日、日刊スポーツの電話取材で「大長今事業と関連して最近、色々な話が多かった。偽りの情報１つ１つに対応するのが大変で、新聞広告を出すことになった。イ・ヨンエ所属事務所側の印鑑を偽造してイ・ヨンエ肖像権関連の契約をしている人もいた。これに関連してさらに被害者が出てこなければという願いで広告を掲載した」と明らかにした。

イ・ヨンエと関係者は最近、各種事業や肖像権などをめぐって色々なうわさや事件・訴訟に巻き込まれた。ドラマ『大長今』は、日本・中国などアジアをはじめとして中東や欧州・アフリカなど世界９１カ国に輸出されて第１世代韓流ブームを起こした後、各種の肖像権紛争などに発展していた。