米ワシントンで韓国と日本が外交戦をしている。その中でも水面下で最も激しく行われているのが、オバマ大統領のアジア歴訪をめぐる外交戦だ。

ライス大統領補佐官（国家安全保障問題担当）は昨年１１月、オバマ大統領が今年４月にアジアを歴訪すると発表した。対象国は明らかにしていない。複数の外交消息筋によると、米国はすでに日本を歴訪優先国に選んでいた。オバマ政権２期目の最大関心事の一つは環太平洋経済連携協定（ＴＰＰ）。ＴＰＰを実現させ、世界経済の主導権を取り戻すという腹案だった。

安倍首相は昨年３月、ＴＰＰ参加を電撃宣言した。当然、オバマ政権は喜んだ。日本の参加はＴＰＰ加盟国が１２カ国に増えるという算術的な意味にとどまらない。名目のＧＤＰ（国内総生産）が２６兆６０００億ドルと、欧州連合（ＥＵ）を超える世界最大規模の地域経済統合体に発展する可能性が高まった。米国と日本の蜜月もこの時期に始まった。ワシントン外交関係者の間では歴訪国に日本・フィリピン・マレーシアなどが含まれたという噂が広まった。特に日本はホワイトハウス側に２泊３日間の国賓訪問を要請した。

オバマ大統領のアジア歴訪から韓国が抜ける可能性が出てくると、韓国政府が慌ただしく動いた。昨年１２月にバイデン副大統領の訪韓など機会がある度に韓国訪問を要請した。張成沢（チャン・ソンテク）処刑事件後に急変する北朝鮮状況も取り上げた。

こうした中、変数が突出した。安倍首相の靖国神社参拝だ。韓国・中国はもちろん国際社会の批判が殺到し、状況は変わった。政府当局者は「日本を訪問する場合、日本の歴史歪曲を黙認するというメッセージを与えかねないという論理が通用し始めた」と話した。尹炳世（ユン・ビョンセ）外交部長官は１月、ワシントンを訪問し、ホワイトハウスと国務省の関係者を説得した。リチャード・アーミテージ元国務副長官、ビクター・チャ・ジョージタウン大教授などもワシントンポストに寄稿した。２人は「２期目の最初のアジア歴訪で日本・フィリピンを訪問し、核心同盟国の韓国が抜ければ、北朝鮮に誤った信号を与えるおそれもある」と主張した。

ホワイトハウスの雰囲気も少しずつ変化の兆しが表れている。匿名を求めた米政府当局者は「韓日ともに除いた後、下半期にまた機会を考えるか、または一日ずつ実務訪問しようという話が出ている」と述べた。