過去の歴史の認識をめぐり韓日中３カ国の葛藤が深まっている。安倍晋三首相の昨年の靖国神社参拝がもたらした流れだ。安倍首相の靖国参拝が北東アジア歴史戦争の序幕なら、中国と韓国の対応は第２幕だ。お互い対応が全面的で非難の修辞が激しい。米国は財政難のため日本の安保の役割を高め、歴史挑発を防ぐ“瓶の栓”の役割を果たせていない。アジア回帰政策を掲げたが、バランサーとしての限界を表し始めた。韓日中間の経済の相互依存と民間交流は拡大するが、過去の歴史と政治が足かせとなる北東アジアパラドックスの長期化が避けられないとみられる構造だ。民族主義がうごめき、国内政治も絡んでいる。歴史摩擦の後遺症は相当なものだ。１９６５年の韓日国交正常化、１９７２年の米中および日中国交正常化以来、北東アジアが現在のように全面的な歴史問題の渦に巻き込まれたことはなかった。

何よりも日中間の対立の溝が深い。安倍首相の暴走に対抗して中国が外交的な力を総動員し、国際的な対日非難世論戦を繰り広げている。中国政府と官営メディアは連日、日本の右傾化を批判し、海外公館長約３０人が現地メディアとのインタビューと寄稿で日本の挑発を告発した。中国外務省報道官の口から「悪魔」という言葉までが出てきた。過去の小泉純一郎首相の靖国参拝当時、ほとんど抗議と遺憾表明レベルにとどめた、節制した対応は見られない。小泉首相は在任時期の２００１－２００６年、なんと６回も靖国を参拝した。中国の対応には、世界２位の経済大国に成長した自信と、積極的平和主義を掲げた日本の軍事力強化に対する警戒があるとみられる。

安重根（アン・ジュングン）義士が朝鮮初期に統監の伊藤博文を狙撃したハルビン駅に、中国が安義士記念館を開設したのも同じ脈絡と解釈される。６月に訪中した朴槿恵（パク・クネ）大統領が習近平国家主席にハルビン義挙現場への「記念碑」設置を要請したのに対し、中国は「記念館」で応えた。２００６年に韓国人事業家らがハルビン中心街に立てた安義士の銅像の撤去を要求したのとは全く違う。韓国に対日連隊をしようというメッセージでもある。日本非難のための中国の国際連帯の動きはもう一つの特徴だ。住民のデモがない点も目を引く。一党体制の下のデモは、その対象が何であろうと指導部には負担だ。中国の緻密で執拗な対応がうかがえる。尖閣諸島（中国名・釣魚島）をめぐる領土紛争に加えた日中間の対立の退路は見えない。韓日摩擦も同じだ。

北東アジア情勢は第１次世界大戦直前の欧州と変わらない。北東アジアが不信と対立、２０世紀の遺産から抜け出す作業の１次的な責務は日本にある。安倍内閣の相次ぐ歴史挑発は、日帝軍国主義の被害を受けた周辺国の傷口に塩をぬる姿だ。安倍内閣が軍慰安婦を認めた河野談話と、過去の侵略戦争の反省と謝罪を盛り込んだ村山談話の継承を明言し、これを行動に移す時、北東アジアの歴史をめぐる摩擦は弱まる。安倍内閣の追加の状況悪化措置を警戒する。

韓国政府は中国と連帯して日本の歴史認識問題に対応する姿として映らないよう注意しなければいけない。韓国は中国とも歴史をめぐる摩擦の火種を抱えている。中国が東北工程作業をたたんだという話はまだ聞こえない。過度な韓中連帯は諸刃の剣だ。現在の北東アジア対立の基本軸が日中間という認識も持つ必要がある。安重根義士が「東洋平和論」で韓半島（朝鮮半島）と東洋の平和のために韓国・清・日本の水平的連帯と平和会議体・経済共同体・平和維持軍の創設を主張したことの顕在的な意味を深く考慮する必要がある。韓国は中国とは日帝の侵略・支配という過去の歴史を、日本とは民主主義と人権の価値を共有している。３カ国間の平和と繁栄の未来を率いていく国は韓国しかない。それが未完の「東洋平和論」を完成する道だ。