日本は世界的な新聞大国だ。発行部数で見れば上位６位のうち４社が含まれている。そのためか、日本の新聞業界を見ていると驚くことがある。

昨年９月８日日曜日。明け方５時に２０２０年のオリンピック開催都市が東京に決定された。ところがあいにく当日の夕刊だけでなく翌９日付の朝刊は１カ月に１度の休刊日だ。しかし世界最大１０００万部の発行部数を持つ読売新聞は違った。１６面の「号外」をこの日午前から昼間まで全国各地で実に９００万部以上を配達した。号外が９００万部？　せいぜい都心で１万～２万部を配布するのが号外だと思っていたがショックだった。これは全国７３００カ所を超える読売新聞販売店のうちほぼ１００％が休日を返上して営業したおかげだ。大変な組織力と忠誠心だ。こうしたパワーのためなか、これまで日本のメディアは韓国内でもかなり優越的な存在だった。

「韓国の大物政治家らは時期が来ると私たちを呼んで酒を振る舞ったりした」「韓国の財閥オーナーでも会うのは難しくなかった」など、ソウル特派員を務めた日本人記者らの“自慢”は多少の誇張があるとしても日本国内の韓国人特派員の羨望を買ったりした。

そうした理由のためなのか、今月初めの朴槿恵（パク・クネ）大統領の記者会見時に日本人特派員に質問の機会が与えられなかったことをめぐる話は絶えない。

ソウル外信記者クラブに与えられた割り当てのうちほとんどの出席者が日本メディアだったのに、青瓦台（チョンワデ、大統領府）は「別に呼んだ」２社（英ロイター、中国ＣＣＴＶ）に質問権を与えたという。これに対し一部日本の新聞は「日本は完全に無視された」とコラムを通じ不満を示した。

だが、日本は果たして韓国にどのようにしているだろうか。これまで日本の首相記者会見場に「運良く」先着順あるいは抽選を通じ２０回余り出席した。だが、外信記者の質問はいつも１～２人だ。通常はＡＰ通信とロイターが交代で回している。韓国人特派員がいくら手を挙げて叫んでも効果はない。韓国人特派員が質問権を得たのは過去１０年間でたった１度。２０１０年８月に当時の菅直人首相が朝鮮王室儀軌を韓国に返還するという談話を発表し、事前に脚本を書いた質問だった。それが最後だ。日本に特派員を派遣した報道機関の数は韓国もまた、韓国内の日本の報道機関と同じように１～２位なのにだ。

靖国神社参拝など安倍政権のよどみのない歩みの根元は誤った優越感だ。それが傲慢を生む。最近の一部日本メディアの報道形式も大きく異なるものはない。事案に対する分析と自省はなく、優越感に立った韓国・中国非難にほとんどオールインする。「記者会見の質問権」をうんぬんするのも別の見方をすれば日本メディアの「優越感バブル」が消えていないためではないだろうか。

とてつもない発行部数に優越感を持つのは自由だ。だが、それを他の人々が認め尊重するかとは別の問題だ。図体ばかり大きくて品格のない優越感などはまったくうらやましくない。

キム・ヒョンギ東京総局長