サントリービールと「山崎」ウイスキーで有名な日本のサントリーは、グローバル企業とは距離があった。１８９９年に設立され、約１００年の歴史を誇るが、売上高全体の８０％が日本国内で生じる。

そのサントリーが１３日（現地時間）、世界金融市場を驚かせた。サントリーホールディングスが米国を代表するウイスキー企業のビーム社を買収するという発表のためだ。買収金額１６０億ドルにのぼる超大型Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）だ。偶然にもこの日、グーグルがスマートホーム分野のネスト・ラボを、フェイスブックがソーシャルメディアのブランチとポットラックをそれぞれ買収したが、サントリーのビーム社買収に埋もれた。

市場が驚いたのはサントリーの大胆な構想だ。サントリーはグローバル市場で売上高１５位の企業にすぎなかった。しかし現在４位のビーム社を買収すれば、年間売上高が４３億ドルに増え、一気に世界３位の酒類企業に浮上する。

内需に死活をかけたサントリーの悩みは、日本の人口減少と高齢化だった。サントリーは突破口を海外に見いだした。最近のバーボンウイスキーの急成長が誘惑した。一例として、ビーム社が生産するプレミアムバーボンウイスキーは生産が追いつかないほど人気だ。ビーム社買収後、サントリーは北米の収益が６０％、欧州と中東収益が２０％のグローバル企業に生まれ変わる。

市場ではサントリーがビーム社を高く買ったという分析が多い。ビーム社買収価格は１株あたり８３ドル５０セントと、先週末の株価より２５％も高かった。あるアナリストは「ほとんど最大価格を支払ったようだ」と述べた。サントリーＨＤの佐治信忠社長が「世界でも類を見ない強力なポートフォリオを持つスピリッツ事業が誕生することになる」と意欲を表したのも同じ脈絡だ。

米国人はビーム社が日本企業に移ったことを惜しんでいる。最もアメリカ的な企業の一つがまた海外に渡ったという思いだ。ニューヨークタイムズが関連記事を「バーボンほどアメリカ的な酒はない」という言葉で始めたのは、今回のＭ＆Ａに対する米国内の情緒を代弁している。

ビーム社は１７９５年以降、家業としてバーボン ウイスキーを生産してきた。禁酒法が１９３３年に廃止されると、ジェームズ・ビーム氏が自分の名前にちなんだ「ジムビーム」を生産した。同社の３大商品のジムビーム、メーカーズマーク、ノブクリークは米国の酒愛好家が誇るバーボンだった。００７シリーズのジェームズ・ボンドで人気が絶頂だったショーン・コネリーが広告モデルとして登場するなど、有名映画俳優がジムビームの常連モデルだった。

世界酒類産業史上３番目に大きい規模である今回のＭ＆Ａは、日本企業の海外Ｍ＆Ａのうち３番目の規模でもある。今後、関連業界に生き残りをかけたＭ＆Ａブームが押し寄せると予想される中、関心が向かうのは今回のＭ＆Ａの背景だ。専門家の間では「アベノミクス」が日本企業をより攻撃型に進化させている証拠だという見方が少なくない。