１７８０～２０５９。今年１年間のＫＯＳＰＩの値動き幅だ。過去最も狭い値動き幅だ。指数は数えきれないほど揺れ動いたが結果は損も利益もなかった。

今年最後の株式取引日となる３０日のＫＯＳＰＩは前日より９．０６ポイント（０．４５％）上昇の２０１１．３４で取引を終えた。コスダックは３．２２ポイント（０．６５％）上昇の４９９．９９だった。昨年末に比べそれぞれ０．７１％と０．７３％上昇した。同じ期間に米国証券市場は１６年ぶりの上昇率を記録した。ダウ指数は年初に比べ２５．７％、ナスダック指数は３７．７％上昇した。

米国と違い韓国の証券市場は動力を失った１年だった。ＫＯＳＰＩは米国の量的緩和縮小への懸念から６月に１７８０．６３まで下がった後、１０月には２０５９．５８まで上がった。外国人が市場を主導する間に個人投資家が背を向け今年の証券市場の取引代金は２００６年以降で最も少なかった。取引代金で個人投資家が占める割合は４６．５２％で過去最低値だ。サムスン証券のユ・スンミン投資戦略チーム長は、「個人負債の増加と内需沈滞、高齢化で危険投資回避指向が大きくなった上に、株式型商品の成果まで振るわず個人投資家の離脱が加速化している」と話した。

世界の証券市場で韓国の証券市場が占める割合も大きく落ちた。世界の証券市場全体の時価総額でＫＯＳＰＩとコスダックが占める割合は１．９７％で、昨年の２．１６％より後退した。ＫＤＢ大宇証券のキム・ハクキュン投資戦略チーム長は、「２％台の成長率を抜け出せなかった目立たない景気の流れと年間を通して続いた企業の利益下落が株価の足を引っ張った」と診断した。円安も証券市場の上昇を制限した要因だ。

そんな中で株価を支えたのは年金基金だ。大信証券のオ・スンフン投資戦略チーム長は、「長期投資をする年金基金は株価が下落した時にむしろ多くの株式を取得し、証券市場では救援投手の役割をした。年金基金とともに下半期の世界の景気回復に対する期待感がＫＯＳＰＩの追加下落を防いだ」と分析した。

市場では来年の「１月効果」に期待をかけている。１月効果とは毎年初めに政府の新しい政策発表、景気回復への期待感から投資心理が改善され、証券市場に資金が流入する効果を意味する。ＮＨ農協証券のチョ・ソンジュン投資戦略チーム長は、「来年は経済成長率と企業の業績が改善され、新たな会計年度を迎えた外国人が投資を進める可能性が大きく、１月効果の影響力は通常より強いだろう」と話している。