“売春デマ”が取り沙汰された複数の女性芸能人が法的対応に動いた。

タレントのへリョンをはじめ、ファン・スジョン、シンジ、イ・ダヘ－－根拠ない“売春デマ”でイメージを大きく傷つけられた彼女たち女性芸能人が警察に捜査を依頼して法的対応に出る姿勢を見せた。これに伴い、警察はＳＮＳや証券街情報誌（チラシ）の内容に基づき、最初にデマを広めた人物を追跡する方針だ。

へリョンの所属事務所側は１６日、「売春に関することは全く事実でない。うわさの拡散を防ぐために捜査を依頼したもの」とし、「虚偽のデマがあたかも事実のように急速に広がり、これ以上放置できない状況に達した」と説明した。イ・ダヘもその翌日の１７日、法務チームを通じて「１３日、ソウル中央地検に告訴状を提出した」と発表した。続いて「これまで芸能人ということで、あきれた悪性デマや人身攻撃性の強い悪性コメントにも我慢してきた。しかし最近はその深刻性が増して、ついには実名が直接的に話題に上るなど、被害規模が日増しに拡大している」とし、「これ以上看過はできないという判断と、今後もこれと類似した事件が再発する可能性があることを考慮し、今回の捜査過程がその道標となるように全ての法的措置を取っていく」と訴訟背景を伝えた。

シンジもデマに対抗する立場を明らかにした。シンジの所属事務所は１７日、「ソウル龍山（ヨンサン）警察署に虚偽事実を広めたネットユーザーの捜査を依頼するつもり」とし、「芸能人でなくとも、１人の女性として耐えられないほどの辱めを受けて惨めだ。活動にも支障が出ている」と吐露した。同じ日、ファン・スジョンの所属事務所も「これまで証券街情報誌を通じて広まった根拠のないデマには対応する価値がないと考えて放置していた。ところがこれがまるで事実のように広まってしまったため、最初にデマを広めた人物を特定して法的対応していくことにした」と明らかにした。

過去に芸能人がデマに巻き込まれた時には特にこれといった対応をしていなかったが、彼女たちは積極的に強硬対応に動いていることが目を引く。イメージが傷ついただけでなく、活動が制約される点や今後も別の被害者が出るおそれがある点などを考慮して強い対応に出ている。

芸能界関係者は「デマが事実同然に広がって多くの芸能人が被害を受けている。放っておけば事実のように大きくなる雰囲気も問題だ。このようなことが再発しないように強く対応していかなければならない」と話した。